スマートフォンで注文すれば、料理が自宅に届く。フードデリバリーは、いまや外食と自炊に続く第三の選択肢として定着しました。

1回の注文でいくら使い、どのサービスを選んでいるのでしょうか。株式会社イードが運営するメディア「LiPro(食事宅配)」の調査から確認していきます。

この記事の3つのポイント
  • ①1人あたりの注文単価は「~2000円」が最多で200人中68人(34.0%)
  • ②よく使うサービスはUber Eatsが109人(54.5%)で半数超
  • ③利用は夕食が約7割、注文ジャンルはファストフードが38%で最多

1. フードデリバリーの注文単価は「~2000円」が最多

株式会社イードが「LiPro(食事宅配)」で実施した調査によると、フードデリバリーの1人あたりの注文単価は「~2000円」と答えた人が200人中68人で最も多くなりました。割合にすると34.0%です。

調査では、単価が安すぎると加算される配達料やサービス料の比率が大きくなってしまうため、ある程度予算を上げて注文する人が多いのではないかと分析されています。

実際、フードデリバリーのデメリットとして「配達料、サービス料がかかる」「店で食べるより価格が高い」「最低注文金額がある」といった声が挙がっています。注文単価は、こうした固定的な上乗せ分を意識した結果とも読めます。

なお調査では、最近は実店舗と同価格を打ち出すサービスも登場しているものの、フードデリバリー全体では依然として実店舗より価格が高くなっていると指摘されています。

2. よく使うフードデリバリーはUber Eatsが半数超

よく利用するフードデリバリーを聞いた結果、200人のうち半数以上の109人が「Uber Eats(ウーバーイーツ)」と回答しました。割合にすると54.5%です。

2位は出前館でした。調査では、Uber Eatsと出前館がいずれも全国47都道府県でサービスを展開していることが、利用者の多さの前提にあると説明されています。

Uber Eatsを選んだ理由として最も多かったのは「知名度が高い」で43%。次いで「注文できる店が魅力的」が挙がりました。加盟店数の多さが選択につながっているようです。

このほかWolt、ロケットナウなども順次サービスエリアを拡大しており、今後利用者が増える可能性があるとされています。

3. フードデリバリーの利用頻度は「月に数回」が中心

利用頻度については、「月に数回」と「月に数回以下」を合わせて約9割にのぼりました。

コロナ禍以降にフードデリバリーが生活へ浸透したとはいえ、日常的に当たり前に使う人は決して多くないことがわかります。

一方で「週1~2回」「週3~4回」と頻度が高い人の半数は、都市部に住んでいる人でした。サービスの充実度が利用頻度に影響していると考えられます。

この頻度と単価を組み合わせると、家計への影響がおおよそ見えてきます。仮に月3回、1回2000円なら月6000円、年間で7万2000円程度という計算になります。

4. 利用は夕食が約7割。注文ジャンルはファストフードが最多

利用する時間帯は「夕食」が約7割を占め、昼食の3倍近い回答数となりました。

仕事の後で疲れていたり、料理をする時間がなかったりする場面で需要が高まると考えられます。「深夜」や「朝食」の回答が少ない背景には、その時間帯に営業している店舗が少ないことも挙げられています。

よく注文する料理のジャンルは「ファストフード」が最も多く、全体の38%でした。店舗数が多いこと、一般の飲食店と比べて価格が抑えられていることが選ばれやすい理由とされています。

5. どんなときにフードデリバリーを使うのか

利用シーンを聞いた結果、「外出が面倒なとき」「料理をしたくないとき」があわせて全体の約6割を占めました。

次いで多かったのが、お得なクーポンやキャンペーンがあるときです。決して安い買い物ではないため、自分へのごほうびとして使う人や、ふと思い立ったときに利用する人もいました。

6. フードデリバリー利用者の年代・エリア・居住形態

調査対象となった200人の内訳も見ておきましょう。

  • 年代:30代が約38%、40代が約32%
  • 性別:女性と男性がほぼ同比率(女性が少し多い)
  • エリア:約4割が都市部
  • 居住形態:「ファミリー」が半数以上で最多

30代・40代で7割を占めており、忙しい働き世代かつ子育て世代の利用が多いことがうかがえます。居住形態では一人暮らしが36人、パートナーと二人暮らしが50人で、世帯構成を問わず浸透していることがわかります。

フードデリバリーは各社が都市部からサービスを開始するため、利用者も都市部に多い傾向があります。ただし郊外や地方へのエリア拡大も進んでいます。

7. フードデリバリーのメリットとデメリット

調査では自由回答でメリットとデメリットも集めています。

メリットとして挙がった声は次のようなものです。

  • 外出をしなくていい
  • お店の料理を家で食べられる
  • 後片付けがらく。洗いものをしなくていい
  • 並ばずに人気店の料理を食べられる
  • アプリで到着予定時刻がリアルタイムでわかるので段取りしやすい
  • 体調が悪かったり車の調子が悪かったりするときに手軽に食事を調達できる

一方、デメリットとしては次のような指摘がありました。

  • 配達料、サービス料がかかる
  • 店で食べるより価格が高い
  • 最低注文金額がある
  • 届いた料理が冷めてしまっていることがある
  • 麺類などのびるものは頼みにくい
  • 住んでいるエリアで選択肢が限られる

価格面と品質面の2つが、デメリットの中心になっています。

8. フードデリバリーと家計の関係

フードデリバリーは便利な一方、家計の観点では注意も必要です。

総務省の家計調査によると、二人以上の世帯の食料への支出は2025年平均で1か月9万4895円でした。フードデリバリーの利用頻度によっては、食費全体に無視できない影響を与えます。

うまく付き合うには、次のような視点があります。

  • 月の利用回数に上限を決める
  • 配送料が無料になる条件を確認する(一定金額以上、キャンペーン期間など)
  • 定額の配送料プランが自分の利用頻度に合うか計算する
  • 複数人分をまとめて注文して1回あたりの効率を上げる

体調が悪いとき、天候が悪いとき、時間がないとき。そうした場面で助けになるサービスであることは間違いありません。使わないのではなく、使いどころを決めておくことが現実的でしょう。

9. 「時間を買う」という考え方

フードデリバリーの価格には、配送というサービスの対価が含まれています。

自炊であれば、買い物、調理、片付けという時間が必要です。店舗まで足を運ぶなら、移動時間がかかります。デリバリーは、その時間を金銭で代替しているとも言えます。

調査の自由回答にも「時間と手間を大幅に節約できる」「後片付けがらく」という声がありました。金額だけでなく、何を得ているのかまで含めて考えると、納得のいく使い方が見えてくるはずです。

10. フードデリバリーが定着した背景

フードデリバリーは、かつて出前という形で存在していました。寿司、そば、ピザ。限られた業態の店舗が、自前の配達員で届けるという仕組みです。

現在の形が広がったのは、プラットフォーム型のサービスが登場したことによります。店舗は配達員を抱える必要がなく、小規模な飲食店でも参入できるようになりました。

利用者側も、アプリひとつで多数の店舗から選べるようになりました。配達状況がリアルタイムで確認でき、事前決済で受け取りもスムーズです。

今回の調査で利用頻度が「月に数回」以下に集まっていることを踏まえると、フードデリバリーは日常の食事を置き換えるものではなく、必要な場面で使い分ける選択肢として定着したといえそうです。

11. よくある質問

11.1 Q. フードデリバリーの注文単価はいくらくらいですか?

A. イードの調査(2026年2月発表)では、1人あたりの注文単価は「~2000円」が最多で、200人中68人(34.0%)でした。

11.2 Q. よく使われているフードデリバリーはどこですか?

A. 200人のうち109人(54.5%)がUber Eatsを最もよく利用すると回答し、2位は出前館でした。

11.3 Q. フードデリバリーはどれくらいの頻度で使われていますか?

A. 「月に数回」と「月に数回以下」を合わせて約9割でした。週1回以上使う人の半数は都市部の居住者です。

12. まとめにかえて

今回は、イードの調査からフードデリバリーの利用実態を確認しました。

  • 1人あたりの注文単価は「~2000円」が最多で200人中68人(34.0%)
  • よく使うサービスはUber Eatsが109人(54.5%)で半数超
  • 利用は夕食が約7割、注文ジャンルはファストフードが38%で最多
  • 利用頻度は「月に数回」以下が約9割

便利さと費用のバランスをどう取るか。自分なりの基準を決めておきたいところです。

※調査概要:株式会社イードが「LiPro(食事宅配)」において、フードデリバリーを利用したことがある200人を対象に、2026年1月21日〜2月3日に「LiPro」読者へのインターネット調査として実施。

参考資料

LIMO編集部