【40歳代・二人以上世帯】貯蓄額の平均は1486万円、中央値は500万円。子育て世帯の61.5％が「生活が苦しい」｜元銀行員が説く、教育費の時期を乗り切る3つの手順 教育費と住宅、いちばんきつい時期

まもなく2学期が始まります。進学や受験の話題が家庭で出てくる秋ですが、子育てと仕事に追われ、教育費や住宅ローンで支出がふくらむ40歳代にとっては、来年以降のお金の見通しが気になり始める時期でもあります。

「収入は増えたはずなのに、なぜかお金が残らない」。二人以上の世帯で暮らすなかで、そう感じている方は少なくないはずです。

今回は、40歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値を確認し、子育て世帯が家計をどう感じているのかという「生活意識」のデータもあわせてみていきます。

中本 智恵

40歳代は、収入がピークに近づく一方で、教育費と住宅費という大きな支出が重なる年代です。「増えているのに残らない」という感覚は、家計管理の失敗ではなく、支出の構造そのものによるところが大きいといえます。まずは同世代の数字を見て、わが家の位置を確かめるところから始めてみましょう。

なお、年代別の貯蓄額に関する詳しい解説は、下記の記事より一部を引用・参照しています。本文中の引用部分は引用ブロックで示しています。

【全世代（20～70歳代）比較】貯蓄額の平均・中央値はいくら？単身・二人以上世帯で比較すると見えた「お金がある人・ない人の差」 差が生まれる3つの要因を確認

1. 【40歳代・二人以上世帯】貯蓄額の平均は1486万円、中央値は500万円

金融経済教育推進機構（J-FLEC）が2025年に公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（平均・中央値）は次のとおりです。

※金融資産保有額とは、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険などを含んだ金額です。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。

1.1 40歳代二人以上世帯の貯蓄額（平均・中央値）

40歳代の貯蓄額の円グラフ1/1

出所：金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）〔二人以上世帯〕」をもとにLIMO編集部作成

金額帯ごとの割合は、「【全世代（20～70歳代）比較】貯蓄額の平均・中央値はいくら？単身・二人以上世帯で比較すると見えた「お金がある人・ない人の差」 差が生まれる3つの要因を確認」から要点を引用して確認してみます。

• 金融資産非保有：18.8％
• 100万円未満：10.0％
• 100～200万円未満：6.2％
• 200～300万円未満：5.1％
• 300～400万円未満：4.4％
• 400～500万円未満：2.6％
• 500～700万円未満：7.3％
• 700～1000万円未満：6.1％
• 1000～1500万円未満：9.7％
• 1500～2000万円未満：6.5％
• 2000～3000万円未満：8.2％
• 3000万円以上：13.1％
• 無回答：2.1％
• 平均が1486万円、中央値が500万円

出所：【全世代（20～70歳代）比較】貯蓄額の平均・中央値はいくら？単身・二人以上世帯で比較すると見えた「お金がある人・ない人の差」 差が生まれる3つの要因を確認

40歳代の二人以上世帯は、平均1486万円・中央値500万円です。教育費と住宅ローンが重なる時期で、平均と中央値の差が大きいのが特徴といえます。

2000万円以上の世帯が21.3％（2000〜3000万円未満8.2％＋3000万円以上13.1％）ある一方、生活費に使用する口座以外の貯蓄がない世帯も18.8％。上位と下位がほぼ同じボリュームで存在しており、世帯ごとの差が広がり始める年代であることがわかります。多くの世帯の実感に近いのは、中央値の500万円のほうです。

1.2 【試算】子どもが10歳なら、大学入学までにいくら積み上げられる？

中央値500万円という数字を、教育費の準備という視点に置き換えてみます。前提は「子どもが10歳で、18歳の大学入学までの8年間（96カ月）、毎月一定額を積み立てる」というもので、運用による増減は考えていません。

• 月2万円の場合：96カ月で192万円
• 月3万円の場合：96カ月で288万円
• 月5万円の場合：96カ月で480万円

中央値の500万円に、月3万円を8年続けた288万円を上乗せできれば、788万円になる計算です。ここで大事なのは金額そのものより、「いつまでに、いくら」という期限が決まると、毎月の積立額が逆算できるという点です。教育費は使う時期があらかじめ決まっている支出なので、この逆算がしやすいという特徴があります。

2. 子育て世帯は「生活が苦しい」と感じる割合が最も高い

40歳代の家計がきついと感じるのは、気のせいではありません。厚生労働省「2025（令和7）年 国民生活基礎調査の概況」によると、生活が「苦しい」（「大変苦しい」＋「やや苦しい」）と答えた割合は、児童のいる世帯で61.5%と、全世帯の55.4%を上回り、世帯タイプのなかで最も高くなっています。

内訳をみると、児童のいる世帯では「大変苦しい」が27.6%、「やや苦しい」が33.9%。前回の大規模調査である2022（令和4）年調査の54.7%からも上昇しており、子育て世帯の家計の厳しさがうかがえます。

背景にあるのは、教育費と住宅費という二つの大きな支出が、ちょうどこの時期に重なることです。物価の上昇も、家計の実感をより厳しくしています。ただ、この数字は「わが家だけが苦しいわけではない」ことの裏返しでもあります。過度に不安に思うより、家計を見直すきっかけとして受け止めたいところです。

なお、この割合は世帯タイプ別の数字で、先にみた年代別の貯蓄額（J-FLEC）とは調査も区分も異なります。数字は全体の傾向としてご覧ください。

中本 智恵

6割が「苦しい」と答える状況は、家計の工夫だけで生まれた差ではありません。とはいえ、同じ収入でも整え方によって手元に残る金額は変わります。次のページでは、教育費のかかる時期に踏ん張るための具体的な手順を、3つに絞って整理します。