日産自動車の「セレナ」は、広い室内空間と使い勝手の良さで長年ファミリー層から絶大な支持を集めるミニバンです。現行型セレナ(C28型)は2022年12月に登場し、第2世代e-POWERの搭載や先進安全装備「プロパイロット」の進化など、大幅な性能向上を遂げています。

そんなセレナを購入・所有するにあたって、「自動車税は年間いくらかかるのだろう」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。特に、原則毎年5月31日までに一括で支払う「自動車税」は、維持費を考えるうえで欠かせないポイントです。

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1. 【セレナの自動車税】「排気量」で決まる自動車税額

自動車税は、車の「総排気量」によって税額が決まります。排気量が大きいほど税額が高くなる仕組みです。

2019年10月1日以降に初回新規登録を受けた自家用乗用車に適用される「自動車税」の税額は以下の通りです。

なお、軽自動車税の納付先は市区町村、自動車税は都道府県です。

  • 1000cc以下:2万5000円
  • 1000cc超 1500cc以下:3万500円
  • 1500cc超 2000cc以下:3万6000円
  • 2000cc超 2500cc以下:4万3500円
  • 2500cc超 3000cc以下:5万円
  • 3000cc超 3500cc以下:5万7000円
  • 3500cc超 4000cc以下:6万5500円
  • 4000cc超 4500cc以下:7万5500円
  • 4500cc超 6000cc以下:8万7000円
  • 6000cc超:11万円
  • 軽自動車:1万800円

ここで、現行型セレナ(C28型)のパワートレインと総排気量を見てみましょう。

  • 2.0Lガソリン(MR20DD):総排気量1997cc
  • 1.4L e-POWER(HR14DDe):総排気量1433cc
  • 1.4L e-4ORCE(HR14DDe):総排気量1433cc

セレナはパワートレインによって排気量が異なるため、自動車税も異なります。ガソリン車は「1500cc超 2000cc以下」の区分で年額3万6000円、e-POWERおよびe-4ORCE車は「1000cc超 1500cc以下」の区分で年額3万500円となります。

2. 【セレナの自動車税】「グリーン化特例」により減額される自動車税

セレナ自動車税1/2

セレナ自動車税

出所:日産

自動車税には、燃費性能や排出ガス性能に優れた車を対象に、翌年度の税額を軽減する「グリーン化特例」という制度があります。

グリーン化特例の対象となるのは、電気自動車(BEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)などで、通常のハイブリッド車(HEV)やガソリン車は対象外です。

セレナの場合、e-POWERはシリーズハイブリッド方式のHEVに分類されるため、グリーン化特例の対象外です。ガソリン車も同様に対象外となり、セレナは全グレードでグリーン化特例による自動車税の減額はありません。

2.1 セレナのグレード別・自動車税一覧

  • X(2.0Lガソリン・2WD):年額3万6000円
  • XV(2.0Lガソリン・2WD):年額3万6000円
  • ハイウェイスターV(2.0Lガソリン・2WD):年額3万6000円
  • e-POWER X(1.4L e-POWER・2WD):年額3万500円
  • e-POWER XV(1.4L e-POWER・2WD):年額3万500円
  • e-POWER ハイウェイスターV(1.4L e-POWER・2WD):年額3万500円
  • e-POWER LUXION(1.4L e-POWER・2WD):年額3万500円
  • e-4ORCE X(1.4L e-4ORCE・4WD):年額3万500円
  • e-4ORCE ハイウェイスターV(1.4L e-4ORCE・4WD):年額3万500円

ガソリン車(2.0L)は年額3万6000円、e-POWERおよびe-4ORCE車(1.4L)は年額3万500円と、パワートレインによって年間5500円の差があります。

3. 【セレナの自動車税】セレナの維持費を考えるポイント

セレナ自動車税2/2

セレナ自動車税

出所:日産

セレナの自動車税は、ガソリン車が年額3万6000円、e-POWERおよびe-4ORCE車が年額3万500円です。e-POWERやe-4ORCEを選ぶと、ガソリン車より年間5500円自動車税を抑えられます。

いずれのパワートレインもグリーン化特例による自動車税の翌年度減額はありませんが、e-POWER車は燃費性能の高さによる燃料代の節約が大きなメリットです。

ただし、ハイブリッド車(HEV)は購入時の自動車重量税の優遇措置(エコカー減税 ※仕様により異なる)が受けられる場合があるほか、燃費性能の高さによる燃料代の節約も期待できます。

自動車税だけでなく、燃費や購入時の減税措置、保険料なども含めたトータルの維持費で比較検討されることをおすすめします。

参考資料

LIMO自動車部