3. 業種別の平均給与ランキングと大きな格差
自身の収入や給与のレベルを大きく左右する要因として、どの「業種」を選択するかは極めて重い意味を持ちます。
実際に、平均給与がトップの業種と最下位の業種を比較すると、その開きは約553.1万円という莫大なものになっています。
調査対象となった全14業種の中で、平均給与の高さで上位を占める3つの業種は次の通りです。
- 1位：電気・ガス・熱供給・水道業（832.4万円）
- 2位：金融業・保険業（702.3万円）
- 3位：情報通信業（659.5万円）
1位となったライフライン系のインフラ産業は832.4万円と非常に高い水準を誇り、続く2位の金融業・保険業も702.3万円を記録して業種平均の段階で700万円を超えています。なお、男性のデータに絞ると、金融業・保険業が898.1万円、電気・ガス・熱供給・水道業が878.5万円という高水準に達します。
これとは逆に、平均給与の額が下位に位置する3つの業種は以下の通りです。
- 12位：サービス業（389.1万円）
- 13位：農林水産・鉱業（347.9万円）
- 14位：宿泊業・飲食サービス業（279.3万円）
現在在籍している業界や、今後キャリアチェンジを目指す先の業種がどのポジションにあるかによって、得られる年収の目安は大きく塗り替えられると言えるでしょう。
4. 全体の動向を振り返って
今回の令和6年分の統計結果が示す通り、全体の平均給与477.5万円（男性586.7万円、女性333.2万円）という数字の背景には、雇用形態や年齢、業種による大きな格差が隠されています。
正規雇用の正社員（544.9万円）と正社員以外（206.3万円）における338.6万円の開きをはじめ、年齢層では男性が50代後半に向けて右肩上がりに成長するのに対し、女性はほぼ横ばいで推移するという違いがありました。
さらに業種間の開きも最大553.1万円に及んでおり、働き方・年齢・どの業界に属するかという3つの要素が、個人の給与を形作る上で極めて大きな影響力を持っていることが浮き彫りとなっています。
参考資料
和田 直子
