紫陽花が雨に映える季節となりましたが、いかがお過ごしでしょうか。
近年、物価の上昇が続き、将来の生活費や老後資金について考える機会が増えた方も多いかもしれません。
特に、リタイア後の生活の柱となる公的年金や、これまで築き上げてきた貯蓄をどのように活用していくかは、多くの方にとって関心事でしょう。
この記事では、70歳代の方々のリアルな経済状況に焦点を当て、貯蓄額の平均や中央値、年金の受給額、そして1カ月の生活費といった具体的なデータを詳しく見ていきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの暮らしをより豊かにするためのヒントを見つけていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情｜平均と中央値から見る実態
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額についてグラフを交えて見ていきましょう。
※ここでの金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円です。しかし、この平均値は一部の富裕層が金額を大きく引き上げているため、一般的な実感とは少し離れている可能性があります。
そこで、より実態に近いとされる中央値を見ると1178万円となっており、多くの世帯の貯蓄額はこちらの金額に近いと考えられます。
世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は、以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
データを見ると、70歳代・二人以上世帯のうち、金融資産を全く保有していない、いわゆる「貯蓄ゼロ」の世帯が10.9％を占めています。その一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％も存在し、資産状況に大きな格差があることが分かります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％と一定数いる一方で、1000万円以上のまとまった資産を持つ世帯が半数以上を占めています。
このように、貯蓄額は退職金の有無や現役時代の収入、相続、健康状態など、様々な要因によって大きく変わります。公的年金の受給額も人それぞれ異なるため、貯蓄が少ない世帯では年金収入だけで生活を維持するのが難しい場合も考えられます。
老後の生活を安定させるためには、それぞれの世帯の状況に合わせた生活設計が不可欠です。例えば、健康なうちはパートタイムで働いて収入を補ったり、資産運用による収入を考えたりと、早めに準備を始めることが将来の安心につながるでしょう。
厚生年金の平均受給額は？男女差と金額別の受給者数
次に、厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額について確認していきましょう。
厚生年金の被保険者にはいくつかの種類がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します。
※この記事で紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。
厚生年金の平均月額：全体・男性・女性の内訳
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
厚生年金全体の平均月額は約15万円です。男女別に見ると、男性が約17万円であるのに対し、女性は約11万円と、5万円以上の差があるのが現状です。
受給額の分布状況：月額階級別の厚生年金受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額階級別の受給権者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。
国民年金（老齢基礎年金）の平均受給額と実態
次に、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均月額：男女差はどのくらい？
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
国民年金の平均月額では、男性と女性で約4000円の差が見られます。これは、保険料の納付期間や免除期間などの違いが、受給額の差に影響していると考えられます。
受給額の分布状況：月額階級別の国民年金受給者数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いのは「6万円以上7万円未満」の層であり、多くの方が満額に近い年金を受け取っていることがうかがえます。一方で、受給額が5万円未満の層も少なくなく、加入期間や保険料の納付状況によって受給額に幅があることが特徴です。
このように、国民年金は一律の金額ではなく、一人ひとりの加入履歴に応じて支給額が決定される仕組みになっています。
65歳以上・夫婦のみの無職世帯における老後の家計収支
実際の老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世代の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」によると、「65歳以上・無職の夫婦のみの世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳：平均25万4395円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万8614円
支出の内訳：平均29万6829円
■うち消費支出：26万3979円
- 食料：7万8964円
- 住居：1万7739円
- 光熱・水道：2万3540円
- 家具・家事用品：1万1237円
- - 被服及び履物：5354円
- 保健医療：1万7941円
- 交通・通信：3万1325円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万6538円
- その他の消費支出：5万1341円
- うち諸雑費：2万2047円
- うち交際費：2万3257円
- うち仕送り金：1135円
■うち非消費支出：3万2850円
- 直接税：1万2547円
- 社会保険料：2万296円
毎月の家計収支バランス
- 1カ月の不足額：4万2434円
このデータから、現在のシニア世代の平均的な暮らしでは、毎月約4万2000円が不足していることが分かります。
この不足分は、収入を増やすか、貯蓄を取り崩して補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、この不足額が将来的に拡大する可能性も考慮しておくことが大切です。
こうしたリスクも念頭に置きながら、安心して老後の暮らしを送れるよう、早めに準備を進めておくとよいでしょう。
高齢者世帯の生活意識調査から見る暮らし向きの実感
厚生労働省の「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」から、高齢者世帯（※）の生活意識に関する調査結果を見ていきましょう。
※高齢者世帯とは、65歳以上の人のみで構成されるか、または65歳以上の人に18歳未満の人が加わった世帯を指します。
高齢者世帯における生活の苦しさ・ゆとりの割合
- 大変苦しい：25.2%
- やや苦しい：30.6%
- 普通：40.1%
- ややゆとりがある：3.6%
- 大変ゆとりがある：0.6%
この調査結果からは、シニア世帯の暮らし向きが、経済状況によって大きく三つの層に分かれている様子がうかがえます。
まず、半数を超える55.8%の世帯が「大変苦しい」または「やや苦しい」と回答しており、日々の生活に経済的な厳しさを感じていることが分かります。
その一方で、「ややゆとりがある」「大変ゆとりがある」と回答した世帯は、合計してもわずか4.2％にとどまり、経済的な余裕を実感できているシニア世帯は少数派のようです。
そして、これら両者の中間に位置するのが、40.1%を占める「普通」と回答した層です。この割合は「苦しい」と感じる層よりは少ないものの、「ゆとりがある」層を大きく上回っています。
経済的に大きな余裕があるわけではないものの、堅実に日々の生活を送っている一定数のシニア世帯が、厚い中間層を形成していると言えるでしょう。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関する様々なデータをご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円でしたが、より実態に近い中央値は1178万円であり、貯蓄ゼロの世帯から3000万円以上を持つ世帯まで、大きなばらつきがあることが分かりました。
また、年金収入だけでは毎月赤字になるという平均的な家計収支も、多くの方にとって他人事ではないかもしれません。
これらのデータはあくまで平均であり、ご自身の状況とは異なる部分も多いでしょう。
大切なのは、これらの客観的なデータを参考にしつつ、ご自身の家計状況を把握し、将来のライフプランを具体的に考えてみることです。
まずは家計簿をつけて収支を見直したり、利用できる公的なサポート制度を調べてみたりしてはいかがでしょうか。
少しずつでも準備を進めることで、これからの人生をより安心して、自分らしく楽しむことにつながるはずです。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」
石津 大希
