先日、フリーランスとして長く活躍している知人とランチをした際、老後のお金の話題が出ました。
「ずっとフリーランスだったから、将来の年金は低いんだよね……」とポツリとこぼした一言がとても印象に残りました。
毎日の仕事に追われているとつい忘れがちですが、私たちの「今の収入や働き方」は、そのまま老後の年金額に直結しています。
2026年度の年金額は厚生労働省の改定を経て、4年連続の増額となりました。
しかし、身近な食料品や日用品の値上がりが続くなか、「年金が増えても生活は苦しい」と感じているシニア世代は少なくありません。そしてこの現実は、決して上の世代だけのものではなく、いま現役で働いている私たちの「未来の姿」でもあります。
本記事では、現在のシニア世代が実際にどの程度の年金を受給しているのかを確認しながら、老後資産を守る視点について整理していきます。
その前にまず、いまの自分の働き方が将来の年金にどう影響するのか、基本的な仕組みを確認しておきましょう。
1. 「いまの働き方」が未来の年金額を決める
老後の年金額は、受給スタート時点で国が勝手に決めるものではなく、私たちの「現役時代の働き方」によってすでに計算が始まっています。
日本の公的年金は、1階部分の国民年金（基礎年金）と、2階部分の厚生年金から成り立つ「2階建て構造」です。
現役時代の働き方によって、積み上がる年金の種類が大きく変わります。
1.1 会社員・公務員（厚生年金に加入している人）
厚生年金は「報酬比例」という仕組みをとっており、現役時代の給与（賞与含む）が高かった人、そして長く加入していた人ほど、将来の年金額が増えます。
今のキャリアアップや収入増が、そのまま「老後の年金水準アップ」に繋がるしくみです。
1.2 自営業・フリーランス（国民年金のみの人）
1階部分の基礎年金のみとなるため、将来の受給額は「満額でも月額約7万円（※）」と定額です。
現役時代にどれだけ高収入であっても公的年金額は増えません。
※2026年度の老齢基礎年金の満額：7万608円（月額）
1.3 パート・アルバイト（扶養内で働く人）
いわゆる「年収の壁」を意識して扶養内で働く期間が長いと、将来は基礎年金メインの受け取りとなります。
過去に正社員などで働いていた期間があればその分の厚生年金は受け取れますが、目前の手取りを優先するか、自ら厚生年金に加入して将来の受給額を増やすか、今の選択が老後の家計に直結します。
