【30〜60歳代・二人以上世帯】平均貯蓄額と中央値はいくら？みんなは手取りの何割を「貯蓄・投資」に回しているのか値上げが続くなかでも貯蓄・投資を続けるポイント

2026年もすでに半ばを迎えるなか、食品の値上げは続いています。帝国データバンクの「食品主要195社価格改定動向調査」によると、2026年6月の飲食料品の値上げは1078品目、値上げ1回あたりの平均値上げ率は14%でした。2026年は1〜10月の判明分で累計9361品目にのぼっています。

物価高が続くと、毎月の家計だけでなく、将来に向けた貯蓄も気になるところ。とくに二人以上の世帯では、教育費や住宅ローン、老後資金など、家計で考えることが少なくありません。

今回は、30歳代から60歳代までの二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値を年代別に確認したうえで、手取り収入から何割を金融資産に振り分けているか、その割合もあわせてみていきましょう。

1. 【30〜60歳代二人以上世帯】平均貯蓄額・中央値はいくら？

金融経済教育推進機構（J-FLEC）が2025年に公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、二人以上世帯の年代別の金融資産保有額は次のとおりです。

※金融資産保有額とは、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険などを含んだ金額です。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。

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値上げが続くなかでも、貯蓄の状況は年代によって大きく異なります。どの年代も、平均が中央値を上回っているのが特徴です。平均は一部の貯蓄が多い世帯に引き上げられるため、多くの世帯の実感により近いのは中央値のほうといえます。

金融資産を持たない「貯蓄ゼロ」の世帯は、30〜50歳代で2割弱、60歳代で12.8%。一方で「2000万円以上」ある世帯は30歳代の12.5%から60歳代の39.6%へと増えていきます。年代ごとに金額の幅が広く、二極化のようすがうかがえます。