【貯蓄】40歳・50歳・60歳・70歳…みんはいくら貯めている？みんなの平均貯蓄額を一覧で見てみる夏のボーナス増加でも貯蓄は？中央値と資産分布から見える家計

4. 手取り収入から貯蓄へ！40〜70歳代の平均貯蓄割合は何パーセント？

最後に、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」を基に、40歳代から70歳代の手取り収入に対する貯蓄割合を見ていきましょう。

J-FLECの同調査によると、単身世帯が年間の手取り収入から預貯金に回している平均割合は以下の通りです。

また、年間の手取り収入のうち、債券・投資信託・株式といった金融商品へ振り向けている割合は次のようになっています。

単身世帯では、年齢を重ねるにつれて、資産を「守る」ことと「増やす」ことのバランスが変化していく様子がうかがえます。

年代が上がるにつれて手取りから預貯金へ回す比率が高まり、特に60歳代以降は将来の支出に備える安定志向が強まる傾向にあります。

その一方で、債券や投資信託、株式への投資割合は40歳代が最も高く、その後は年齢とともに減少しており、運用リスクを抑える方向へシフトしていく流れが読み取れます。

続いて、J-FLECの「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」から、二人以上世帯が年間の手取り収入のうち預貯金に充てている平均割合を確認します。

次に、債券・投資信託・株式へ振り向けている割合を見てみましょう。

二人以上世帯の場合、預貯金へ回す割合は40歳代から70歳代までを通して大きな変動は見られませんでした。

これは、長期にわたって安定した貯蓄を継続している姿勢の表れといえるでしょう。

他方、債券・投資信託・株式への投資割合は一度減少するものの、70歳代で再び上昇に転じています。

資産運用を完全に停止するのではなく、ライフステージや市況に合わせて継続している様子がうかがえます。

家計全体のバランスを考慮しながら、年代ごとにリスク許容度を柔軟に調整している点が、二人以上世帯の資産形成の特徴といえそうです。

この記事では、J-FLECの「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」をもとに、40歳代から70歳代までの貯蓄額と、手取り収入に対する貯蓄割合についてご紹介しました。

調査結果を見ると、年代が上がるにつれて平均貯蓄額は増加する傾向にありますが、その一方で、貯蓄額には大きな個人差があることも分かります。

中央値や貯蓄額の分布を確認すると、100万円未満の世帯が一定数存在しており、「平均貯蓄額」が必ずしも多くの人の実態を表しているわけではありません。

そのため、平均額と比較して焦ったり安心したりするのではなく、現在の収入や支出、将来のライフイベントを踏まえ、自分に合ったペースで資産形成を続けることが大切です。

これから教育費や住宅資金、老後資金など、さまざまな支出が控えている方も多いでしょう。夏のボーナスや家計を見直すタイミングを活用し、毎月どれくらい貯蓄や資産運用に回せるのかを改めて確認してみてはいかがでしょうか。