6月に入り雨の日が多くなると、自然とおうちで過ごす時間が長くなります。
新年度から続いた忙しさが一段落し、改めて家計や将来の生活設計について思いを巡らせる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に、リタイア後の暮らしを支える年金について、「自分は一体いくら受け取れるのか」という疑問は、多くの方が抱く共通の関心事です。
参考として、厚生労働省年金局の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、国民年金の平均月額は約6万円、厚生年金は約15万円とされています。
この記事では、「平均年収600万円」で「40年間」会社員として働いた場合を例に、将来受け取れる厚生年金の目安額を試算します。
さらに、2025年の家計調査データを用いて、退職後のリアルな生活収支も解説しますので、将来への備えを考えるきっかけとしてご活用ください。
1. 日本の平均年収はいくら？給与所得者の実態を確認
国税庁が公表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、2023年に1年間勤務した給与所得者の平均給与は460万円でした。
この結果から、日本の一般的な年収は400万円台に位置していることがわかりますが、年代別に見た場合、平均年収はどのくらいの水準なのでしょうか。
1.1 【年代・性別】給与所得者の平均年収を年齢階級別に比較
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」では、年代別に分類した日本の給与所得者の平均年収が示されています。
年齢ごとの変化を見ると、20歳代から30歳代にかけて収入は大きく増加し、55歳から59歳でピークに達していることが確認できます。
その後は緩やかに下降し、60歳代以降になると収入水準が明確に下がる傾向にあります。
また、すべての年代で男女間の差が見られ、特に40歳代や50歳代では、男性と女性の平均年収に200万円以上の開きがある層も存在します。
全体の平均である460万円という数字は、こうした年代や性別による違いを含んだ結果といえるでしょう。
なお、将来受け取る年金額は、現役時代の年収や就労期間に大きく影響されます。
特に平均年収が600万円前後の層は、40歳代から50歳代の主要な給与水準と近いため、老後の年金額に関心が高いと考えられます。
次の章では、平均年収600万円で40年間勤務した場合、厚生年金の月額がいくらになるのかを見ていきましょう。
