3. 貯蓄4000万円以上の世帯、その平均年収は?年収と貯蓄の関係性を一覧でチェック

貯蓄額の大小に影響を与える重要な要素として、世帯の年間収入が挙げられます。

総務省統計局の最新データである「家計調査(貯蓄・負債編)2025年平均結果」では、貯蓄額の階級別に平均年収がまとめられており、貯蓄と収入の現実的な関係性を把握することが可能です。

データを詳しく見ると、収入が高いほど貯蓄額も多くなる傾向はありますが、必ずしも「高収入世帯=最も貯蓄が多い世帯」とは限らないことがわかります。

参考までに、主な貯蓄額の階級ごとの平均年収を以下に示します。

3.1 【一覧】二人以上世帯の貯蓄額と平均年収の関係

二人以上世帯(全体)の貯蓄額別・平均年収

  • 貯蓄額100万円未満の世帯:489万円
  • 貯蓄額100~200万円の世帯:583万円
  • 貯蓄額200~300万円の世帯:607万円
  • 貯蓄額300~400万円の世帯:634万円
  • 貯蓄額400~500万円の世帯:617万円
  • 貯蓄額500~600万円の世帯:619万円
  • 貯蓄額600~700万円の世帯:655万円
  • 貯蓄額700~800万円の世帯:650万円
  • 貯蓄額800~900万円の世帯:651万円
  • 貯蓄額900~1000万円の世帯:718万円
  • 貯蓄額1000~1200万円の世帯:681万円
  • 貯蓄額1200~1400万円の世帯:686万円
  • 貯蓄額1400~1600万円の世帯:694万円
  • 貯蓄額1600~1800万円の世帯:733万円
  • 貯蓄額1800~2000万円の世帯:762万円
  • 貯蓄額2000~2500万円の世帯:688万円
  • 貯蓄額2500~3000万円の世帯:736万円
  • 貯蓄額3000~4000万円の世帯:753万円
  • 貯蓄額4000万円以上の世帯:837万円

最も割合の大きい「貯蓄4000万円以上」の世帯では、平均年収が837万円という結果でした。

この年収は全体の中でも高い部類に入りますが、収入の増加と貯蓄額の増加が完全に一致しているわけではないことが見て取れます。

日々の家計管理や生活スタイルの違いが、最終的な貯蓄額に大きく影響していることがうかがえます。

さらに、現役で働く世帯が中心となる「二人以上世帯のうち勤労者世帯」に絞った平均年収も確認してみましょう。

二人以上世帯(勤労者世帯)の貯蓄額別・平均年収

  • 貯蓄額100万円未満の世帯:564万円
  • 貯蓄額100~200万円の世帯:675万円
  • 貯蓄額200~300万円の世帯:697万円
  • 貯蓄額300~400万円の世帯:743万円
  • 貯蓄額400~500万円の世帯:714万円
  • 貯蓄額500~600万円の世帯:736万円
  • 貯蓄額600~700万円の世帯:773万円
  • 貯蓄額700~800万円の世帯:776万円
  • 貯蓄額800~900万円の世帯:776万円
  • 貯蓄額900~1000万円の世帯:883万円
  • 貯蓄額1000~1200万円の世帯:835万円
  • 貯蓄額1200~1400万円の世帯:855万円
  • 貯蓄額1400~1600万円の世帯:900万円
  • 貯蓄額1600~1800万円の世帯:883万円
  • 貯蓄額1800~2000万円の世帯:998万円
  • 貯蓄額2000~2500万円の世帯:863万円
  • 貯蓄額2500~3000万円の世帯:968万円
  • 貯蓄額3000~4000万円の世帯:977万円
  • 貯蓄額4000万円以上の世帯:1107万円

勤労者世帯に限定して見ると、貯蓄100万円未満の世帯の平均年収は564万円、一方で貯蓄4000万円以上の世帯では1107万円となっています。

現役で働く世帯では収入と貯蓄額が連動する傾向が強く、貯蓄を多く保有する層ほど年収も高くなるという関係性がより明確に現れています。

しかし、収入がどれだけ増えても、それに合わせて支出も増やしてしまっては、お金を貯めることはできません。

年収の増加に伴って生活レベルを上げすぎることなく、収入の一部を計画的に貯蓄に回す習慣が、将来的に大きな資産の差につながるという点を理解しておくことが重要です。

3.2 統計データと「自分の暮らし」のギャップに焦らなくていい理由

なお、この「二人以上世帯」の統計には、すでに退職金を受け取って長年の貯蓄がある高齢者世帯も多数含まれている点に注意が必要です。

そのため、現役で働いている世代の方々にとっては、「貯蓄の中央値が1000万円以上」と聞いても、ご自身の生活実感とはかけ離れていると感じることが多いかもしれません。

特に、子育てに奮闘中の世帯や、社会保険料の負担増に直面している働き盛りの世代からすれば、投資や副業を考える余裕はなく、日々の生活を維持するだけで手一杯というのが現実ではないでしょうか。

統計全体の数値とご自身の家計状況を比較して、焦りを感じる必要はありません。

まずは、ご自身のライフステージに合わせて、無理のない範囲で現状を正確に把握することから始めてみてはいかがでしょうか。