2018年では、毎月10万円以上貯めている世帯が多いという結果に。実際にそのペースで貯金するには、どのような工夫が必要なのでしょうか。具体的な方法を学んでおきましょう。
固定費を定期的にチェックする
固定費が抑えられると、節約できた分をそのまま貯蓄に充てることができます。格安スマートフォン(スマホ)に乗り換える、ガス会社や電力会社を変更する、契約プランを見直すといった方法で固定費が下がるケースもありますよ。
節税に取り組む
「税金はどうにもならない」と思い込んではいませんか?ふるさと納税やNISA、iDeCoなど、節税に繋がる手段はいくつも存在しています。日ごろから、しっかりと情報を集めておきましょう。
家計簿をつける
家計簿を見直していると、無駄遣いの傾向をつかむこともあります。普段からレシートを受け取る癖をつけておき、食費や固定費などの項目ごとに分けて控えておきましょう。
手書きでの管理が面倒な方は、スマホのアプリを利用するのもいいですね。
貯金のためにやめておきたいこと
続いては、貯金のために「しないでおくべき行動」を挙げていきます。改善方法もあわせてチェックしておきましょう。
お金を使う判断基準がない
「いくらまでなら出せる」「こういう状況の時はお金を使わない」といった基準がないと、その場の流れに流されやすくなってしまいます。
その結果、「誘われたから仕方なく飲み会に行った」「勢いで奮発した」なんてことになってしまう可能性も。出せる金額の上限や上手な断り方を、事前に考えておくといいでしょう。
投資のことを調べない
お金を貯めるだけではなく、増やす取り組みも視野に入れておきましょう。つみたてNISAやiDeCoを利用して運用するのもおすすめです。節税効果もあるので、まずは制度に対する理解を深めておきましょう。
まとめ
今回の結果をみて、「私も毎月10万円貯めるぞ!」と決心した方もいるかもしれませんね。とはいえ、いきなりハイペースな貯金に取り組んで、途中で諦めてしまっては意味がありません。
まずは家計簿を見直し、「ここを節約すればいくら貯金に充てられる」「週末の外食費が高すぎる」といった分析をしてみましょう。固定費や税金など、見落としがちな項目にも目を通しておくのがポイントですよ。
【参考】
「家計調査報告[家計収支編]2018年(平成30年)平均結果の概要」総務省統計局
【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。
LIMO編集部
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LIMOニュース編集部は、国内のみならずグローバルの視点から、金融や経済、投資、資産運用に関する内容をはじめ、トレンドとして注目しておくべき環境問題やSDGsからSNSで話題となっているトピックも含め、「くらしとお金」にかかわる情報について幅広く取り扱い、ニュースが話題となっている背景を各領域の専門家がわかりやすく解説します。
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LIMOニュース編集部で特徴的な点として挙げられるのが金融プロフェッショナル経験者が多いことです。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ30年、正確には367か月となります(2022年3月1日現在)。編集者には日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、AFPなどの資格保有者が複数在籍しており、生保関連業務経験者としては過去に保険募集人資格を保有していたメンバーもいます。日本株式、米国株式、投資信託、生命保険、つみたてNISA、iDeCo、国民年金、厚生年金、住宅ローンなどといったテーマに関しては踏み込んだ分析や考察をすることができます。
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「投信1」では、個人投資家向け金融経済メディアであった「Longine(ロンジン)」の執筆者であった証券アナリストやファンドマネージャー、ベンチャーキャピタリストとして長年の調査や運用経験を持つメンバーが中心に参画しました。Longineは、グループ内で新サービスを展開することとなり、多くの読者の声に惜しまれながらサービスは2020年3月に終了しました。Longine編集部メンバーの一部は引き続きLIMOニュース編集部のメンバーとして在籍し、お金のプロとしてコンテンツ編集や情報を発信しています。
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