3.2 【2人以上世帯】年収ごとの平均貯蓄額と貯蓄ゼロ世帯の割合《一覧表》
次に、二人以上世帯の年収別貯蓄データを確認します。単身世帯とは異なる、家族を持つ世帯特有の傾向が見られます。
- 年収300万円未満:平均貯蓄額は858万円、貯蓄ゼロ世帯は28.6%
- 年収300~500万円未満:平均貯蓄額は1431万円、貯蓄ゼロ世帯は17.0%
- 年収500~750万円未満:平均貯蓄額は1755万円、貯蓄ゼロ世帯は12.4%
- 年収750~1000万円未満:平均貯蓄額は2222万円、貯蓄ゼロ世帯は9.3%
- 年収1000~1200万円未満:平均貯蓄額は2725万円、貯蓄ゼロ世帯は6.8%
- 年収1200万円以上:平均貯蓄額は5635万円、貯蓄ゼロ世帯は8.8%
二人以上世帯の場合、年収の増加に比例して貯蓄ゼロの世帯割合は減少する傾向にあります。また、年収が低い層でも単身世帯と比較して平均貯蓄額が多い点が特徴的です。
その一方で、高所得層においても一定数の貯蓄ゼロ世帯が存在しており、これは教育費や住宅ローンといった支出の増加や、ライフステージの変化が影響していると考えられます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)/CFP®/J-FLEC認定アドバイザー
FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)」を保有。
早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。
現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省(国税庁)といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC(金融経済教育推進機構)認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。
大の犬好きで、現在も愛犬と暮らす。JADP認定の「動物介護士®」「動物介護ホーム施設責任者®」「ペットセラピスト®」の資格を取得。確かな金融知識を持ちながらも、生活者としてのリアルなライフスタイルやペットケアへの深い造詣を日々の活動の糧としている。
(2026年6月26日更新)