3. 【単身の年収1000万円超】約2割は《貯蓄ゼロ》平均貯蓄額との割合を一覧表で見る
ここでは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の『家計の金融行動に関する世論調査（2025年）』を基に、年収別の貯蓄額を単身世帯と二人以上世帯に分けて見ていきましょう。
※ここでいう貯蓄額（金融資産保有額）は、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険などを含んだ金額です。なお、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
3.1 【単身世帯】年収ごとの平均貯蓄額と貯蓄ゼロ世帯の割合《一覧表》
- 年収300万円未満：平均貯蓄額は677万円、貯蓄ゼロ世帯は33.7％
- 年収300～500万円未満：平均貯蓄額は1047万円、貯蓄ゼロ世帯は21.8％
- 年収500～750万円未満：平均貯蓄額は1398万円、貯蓄ゼロ世帯は14.0％
- 年収750～1000万円未満：平均貯蓄額は2766万円、貯蓄ゼロ世帯は8.5％
- 年収1000～1200万円未満：平均貯蓄額は2261万円、貯蓄ゼロ世帯は22.2％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額は6122万円、貯蓄ゼロ世帯は5.3％
収入の増加に伴い貯蓄額も増える傾向にありますが、注目すべきは年収1000万円から1200万円の層です。この層では約2割が貯蓄ゼロと回答しており、高収入が必ずしも資産形成に結びついていない実態がうかがえます。さらに年収1200万円以上になると平均貯蓄額が大幅に増加し、資産格差が広がっている様子も見て取れます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）/CFP®/J-FLEC認定アドバイザー
FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）」を保有。
早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。
現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省（国税庁）といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC（金融経済教育推進機構）認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。
大の犬好きで、現在も愛犬と暮らす。JADP認定の「動物介護士®」「動物介護ホーム施設責任者®」「ペットセラピスト®」の資格を取得。確かな金融知識を持ちながらも、生活者としてのリアルなライフスタイルやペットケアへの深い造詣を日々の活動の糧としている。
（2026年6月26日更新）
