4. まとめにかえて
今回の調査結果からは、かつての「一攫千金」ではない、会社員や共働き世帯による「地道な資産形成」が富裕層へのメインルートになっていることが浮き彫りとなりました。特に高所得の単身世帯における投資割合の高さは、身軽さを活かした積極的な運用の表れと言えるでしょう。
一方で、2人以上世帯においても資産の半分を運用に回すなど、家族の将来を見据えた堅実なリスクテイクが一般化しています。どの年収層であっても、新NISA等の制度を活用しながら「時間を味方につける」ことが、資産階層を一段引き上げる共通の鍵となります。
この大型連休を機に、ご自身のライフステージに合わせた「貯蓄と運用の黄金比」を、改めて検討してみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」（2025年2月13日）
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」
村岸 理美
