2. 【運用実績詳細】eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）

※データはすべて2026年3月31日現在のものです。

2.1 騰落率

ファンドの期間別の騰落率は以下の通りです。

  • 過去1ヵ月: ▲6.8%
  • 過去3ヵ月: ▲3.6%
  • 過去6ヵ月: 5.8%
  • 過去1年: 25.8%
  • 過去3年: 88.4%
  • 設定来: 221.8%

2.2 資産構成

純資産総額に対する各マザーファンド受益証券の割合（比率）は以下の通りです。

  • 先進国株式（除く日本）： 83.1%
  • 新興国株式： 11.7%
  • 国内株式： 5.2%
  • コールローン他： 0.0%

2.3 各マザーファンドの騰落率

主要投資対象ごとのマザーファンドの騰落率は以下の通りです。

外国株式インデックスマザーファンド（先進国株式・除く日本）

  • 過去1ヵ月: ▲6.1% ／ 過去3ヵ月: ▲4.8% ／ 過去6ヵ月: 4.4%

新興国株式インデックスマザーファンド（新興国株式）

  • 過去1ヵ月: ▲10.3% ／ 過去3ヵ月: 3.1% ／ 過去6ヵ月: 13.8%

日本株式インデックスマザーファンド（国内株式）

  • 過去1ヵ月: ▲10.6% ／ 過去3ヵ月: 3.0% ／ 過去6ヵ月: 12.9%

2.4 組入上位10カ国・地域

組み入れられている国・地域の上位10位と比率は以下の通りです。

  • アメリカ： 61.7%
  • 日本： 5.1%
  • イギリス： 3.4%
  • カナダ： 3.1%
  • 台湾： 2.6%
  • フランス： 2.2%
  • スイス： 2.1%
  • ドイツ： 2.0%
  • 韓国： 1.8%
  • ケイマン諸島： 1.6%

2.5 組入上位10銘柄

全2480銘柄のうち、組入上位10銘柄は以下の通りです。

  • NVIDIA CORP（アメリカ／情報技術）: 4.5%
  • APPLE INC（アメリカ／情報技術）: 4.0%
  • MICROSOFT CORP（アメリカ／情報技術）: 2.8%
  • AMAZON.COM INC（アメリカ／一般消費財・サービス）: 2.2%
  • ALPHABET INC-CL A（アメリカ／コミュニケーション・サービス）: 1.7%
  • ALPHABET INC-CL C（アメリカ／コミュニケーション・サービス）: 1.6%
  • TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC（台湾／情報技術）: 1.5%
  • BROADCOM INC（アメリカ／情報技術）: 1.5%
  • META PLATFORMS INC-CLASS A（アメリカ／コミュニケーション・サービス）: 1.3%
  • TESLA INC（アメリカ／一般消費財・サービス）: 1.1%

2.6 基準価額の変動要因（概算）

オルカンの基準価額は設定来＋2万2176円となっています。

2026年3月（月初～月末）の基準価額は▲2366円でした。内訳は以下の通りです。

  • 国内株式： 2026/3: ▲198円（設定来計: 1081円）
  • 先進国株式（除く日本）： 2026/3: ▲2282円（設定来計: 1万2718円）
  • 新興国株式： 2026/3: ▲421円（設定来計: 1560円）
  • 為替要因： 2026/3: 536円（設定来計: 6918円）
  • その他（信託報酬等）： 2026/3: ▲2円（設定来計: ▲101円）
  • 分配金（2025/9〜2026/3）： 全て「－」（設定来計: 0円）
  • 基準価額（分配落後）2026/3： ▲2366円（設定来計: 2万2176円）

3. まとめ：今後の投資スタンス

オルカン チャート1/1

オルカン チャート

出所：三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）〈愛称：オルカン〉」をもとにLIMO編集部作成

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2026年3月の実績を振り返ると、世界的な株価指数の冷え込みがダイレクトに影響した形となりました。

特に日本株式（▲10.6%）や新興国株式（▲10.3%）の下落が大きく、先進国株式もマイナスとなりました。

しかし、注目すべきは「為替要因」です。

株価が大きく下落する一方で、円安方向への動きが+536円分（概算）のクッションとなり、基準価額のさらなる下落を抑制しています。

1ヵ月で6.8%の下落はショックに感じるかもしれません。しかし、設定来では221.8%という高いパフォーマンスを記録しており、「長く持つ」ことで真価が発揮されるのをじっくり待ちたいところです。

下落が続くと「手放した方が良いのでは？」と考えてしまうかもしれません。しかし、積立投資（ドル・コスト平均法）においては、こうした局面こそ「より多くの口数を安く買えるチャンス」でもあります。

直近のマイナスに一喜一憂せず、長期的に資産の成長を見守っていきましょう。

【免責事項】

本記事は、運用報告書等の公表データに基づき作成したものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。

記載されている過去の運用実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。

投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任で行っていただきますようお願いいたします。

参考資料

和田 直子