物価上昇が続くなかで、「自分の年収は適正なのか」「将来的にどの年収水準を目指すべきか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
日本の平均年収は400万円台とされていますが、600万円台は平均を上回る収入水準として、多くの人にとって一つの目安となるラインです。
本記事では、アニメに登場する身近なモデルケースを例に、現在の日本における収入のリアルを紹介していきます。
1. 「野原ひろし」の年収は600万円台。その生活水準とは？
まずは、「クレヨンしんちゃん」に登場する野原家の基本情報を整理してみましょう。
野原ひろしの家族構成などは次のとおりです。
- 父・ひろし：35歳、双葉商事に勤めるサラリーマン
- 母・みさえ：29歳、専業主婦
- 長男・しんのすけ：5歳
- 長女・ひまわり：0歳
- ペット：犬のシロ
- 住まい：埼玉県春日部市に4DKの一戸建て（庭付き）
- その他：マイカーを1台保有
野原家は、会社員として働くひろしと専業主婦のみさえ、そしてしんのすけとひまわりの子ども2人で構成された家庭です。
さらに、飼い犬のシロも含めて暮らしています。
配偶者が専業主婦であるなか、子ども2人を育てつつ、埼玉県春日部市に庭付きの戸建てをローンで取得し、加えてマイカーも所有しているという暮らしぶりは、現在の基準では比較的恵まれていると見られることがあります。
ひろしの収入に関しては、1994年放送のクレヨンしんちゃん内のエピソード「ひさんな給料日だゾ」において、手取りの月収が約30万円であることが示されています。
この手取り額をもとに考えると、控除前の月収はおよそ38万円前後と見込まれます。
さらに、賞与が年2回・各2カ月分支給される前提とすれば、当時35歳のひろしの年収は600万円程度と推定されます。
では、現在の日本において、野原ひろしのように年収が600万円を超える男性はどの程度いるのでしょうか。
2. 「年収600万円台の男性会社員」はどれくらいの割合か
本章では、国税庁が公表している「令和6年分 民間給与実態統計調査」をもとに見ていきます。
上記調査によると、1年を通して働いた給与所得者全体の平均年収は478万円でした。
男女別では、男性が587万円、女性が333万円という結果になっています。
また、男性の年収分布を確認すると、600万円以上の層は全体の36.2％を占めています。
さらに、600万円以上の内訳は以下のとおりです。
- 600万円超 700万円以下：10.3％
- 700万円超 800万円以下：7.6％
- 800万円超 900万円以下：5.0％
- 900万円超 1000万円以下：3.6％
- 1000万円超 1500万円以下：7.0％
- 1500万円超 2000万円以下：1.7％
- 2000万円超 2500万円以下：0.4％
- 2500万円超：0.6％
1994年のアニメ放送当時と比べると前提となる経済環境は異なりますが、現在でも年収600万円以上の男性は全体の約3分の1にとどまり、多いとは言えない水準です。
なお、年収1000万円以上に限ると、その割合はおよそ1割となっています。
3. 【30歳代から50歳代】年代別で見る「平均年収」の傾向
年収は、業界や職種、企業規模、役職に加え、年齢によっても大きく変わります。
ここでは、国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」をもとに、年代ごとの平均年収を確認していきます。
- 30～34歳：全体449万円（男性512万円・女性362万円）
- 35～39歳：全体482万円（男性574万円・女性351万円）
- 40～44歳：全体516万円（男性630万円・女性359万円）
- 45～49歳：全体540万円（男性663万円・女性369万円）
- 50～54歳：全体559万円（男性709万円・女性363万円）
- 55～59歳：全体572万円（男性735万円・女性356万円）
野原ひろしと同年代にあたる35歳を含む「35～39歳」の男性平均は574万円となっています。
また、30歳代全体で見ると、男性の平均年収はおおむね500万円台前半から後半にかけて推移していることが読み取れます。
さらに年齢が上がるにつれて、男性の平均年収は40歳代で600万円台、50歳代では700万円台へと伸びており、加齢とともに上昇傾向にあることが確認できます。
4. 【平均年収】業種による「収入差」はどの程度あるのか
年収を左右する要素のひとつとして、業種ごとの違いも見ておきましょう。
ここでは、平均年収が高い業種を上位から5つ挙げます。
- 電気・ガス・熱供給・水道業：832万円
- 金融・保険業：702万円
- 情報通信業：660万円
- 製造業：568万円
- 建設業：565万円
上位に位置する電気・ガス・熱供給・水道業や金融・保険業、情報通信業では、平均年収が600万円を超えています。
その一方で、平均年収が200万円台にとどまる業種も存在しており、どの分野で働くかによって収入水準に差が出ることが分かります。
5. 【年収と年金の関係】年収600万円台の人は将来年金をいくらもらえる？
最後に、「年収」と「年金」の関係について見ていきましょう。
会社員や公務員として厚生年金に加入している場合、年金額は「報酬比例」によって算出され、現役時代の給与や賞与の水準が反映される仕組みとなっています。
そのため、加入期間が同じであれば、年収が高い人ほど将来受け取る年金額も多くなる傾向があります。
たとえば、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」を参考にすると、1975年生まれの会社員が40年間就業し、65歳から受給を開始する場合、年収が600万円台で推移したケースでは、年間の年金額は約213万円（月額にしておよそ17万8000円）が一つの目安とされています。
一方で、厚生年金には算定における上限が設けられているほか、自営業やフリーランスのように国民年金が中心となる働き方では、収入の多寡が年金額に直接反映されにくい点には留意が必要です。
このように、年収600万円台は将来の年金額に一定の影響を与えるものの、それだけで老後の生活費をまかなえるとは限りません。
上記をふまえると、制度の特徴を理解したうえで、長期的な視点から備えを考えることが大切だといえるでしょう。
6. 年収600万円台の現在地とこれからのキャリアの考え方
今回は、年収にフォーカスしてお話してきました。職種や業界によって年収には違いが出てきます。働く上での目標として年収を一つの基準にしている方もいらっしゃるかもしれません。
まずは、自分の業界の平均値を確認してみましょう。少しでも、年収アップを目指していきたい方は、キャリアアップや業界を変えて転職することも一つです。
今後も物価高に負けないように、収入を増やすことも考えながらステップアップできるようにしていきましょう。
