3. 【30歳代から50歳代】年代別で見る「平均年収」の傾向

年収は、業界や職種、企業規模、役職に加え、年齢によっても大きく変わります。

ここでは、国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」をもとに、年代ごとの平均年収を確認していきます。

年代別の平均年収2/2

年代別の平均年収

出所：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

  • 30～34歳：全体449万円（男性512万円・女性362万円）
  • 35～39歳：全体482万円（男性574万円・女性351万円）
  • 40～44歳：全体516万円（男性630万円・女性359万円）
  • 45～49歳：全体540万円（男性663万円・女性369万円）
  • 50～54歳：全体559万円（男性709万円・女性363万円）
  • 55～59歳：全体572万円（男性735万円・女性356万円）

野原ひろしと同年代にあたる35歳を含む「35～39歳」の男性平均は574万円となっています。

また、30歳代全体で見ると、男性の平均年収はおおむね500万円台前半から後半にかけて推移していることが読み取れます。

さらに年齢が上がるにつれて、男性の平均年収は40歳代で600万円台、50歳代では700万円台へと伸びており、加齢とともに上昇傾向にあることが確認できます。

4. 【平均年収】業種による「収入差」はどの程度あるのか

年収を左右する要素のひとつとして、業種ごとの違いも見ておきましょう。

ここでは、平均年収が高い業種を上位から5つ挙げます。

  1. 電気・ガス・熱供給・水道業：832万円
  2. 金融・保険業：702万円
  3. 情報通信業：660万円
  4. 製造業：568万円
  5. 建設業：565万円

上位に位置する電気・ガス・熱供給・水道業や金融・保険業、情報通信業では、平均年収が600万円を超えています。

その一方で、平均年収が200万円台にとどまる業種も存在しており、どの分野で働くかによって収入水準に差が出ることが分かります。