【働く世帯】貯蓄100万円未満は11.1％「貯蓄4000万円以上」は何％？二人以上世帯《貯蓄額の平均・中央値》はいくら？【40歳代・50歳代・60歳代】働く世帯の平均的な「月の生活費」も解説！

4月を迎え、桜が美しい季節となりました。

新年度の始まりとともに、就職や転職、お子様の進学などで新しい生活をスタートさせた方も多いのではないでしょうか。

環境の変化は、期待とともに少しの慌ただしさも運んできます。

生活スタイルが変わると、家計のあり方も変化しやすいものです。

新しい日常が少し落ち着いたタイミングは、「家計や貯蓄」の状況を改めて見直すのによい機会といえるでしょう。

今回は、働く世帯に焦点を当て、公的な統計データから平均的な貯蓄額や毎月の生活費を明らかにしていきます。

ご自身の家庭の状況と平均値を比較しながら、今後の資産形成について考えるきっかけにしてみてください。

1. 働く世帯の貯蓄は平均いくら？中央値とあわせて実態を解説

総務省統計局が公表した「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2024年（令和6年）平均結果－（二人以上の世帯）貯蓄の状況」から、働く世帯の貯蓄額に関する実情を見ていきましょう。

二人以上世帯のうち「働く世帯」貯蓄額の平均・中央値1/2

※家計調査では「勤労者世帯」と表記され、世帯主が企業や官公庁などに勤務している世帯を指します。ただし、世帯主が会社役員などの場合は「勤労者・無職以外の世帯」に分類されます。

この調査結果によれば、働く世帯の平均貯蓄額は1579万円と1000万円を超えています。

より実態に近いとされる中央値に注目すると、貯蓄がない世帯を含めても885万円という結果でした。

しかし、貯蓄額の分布を見ると、100万円未満の世帯が11.1％を占める一方で、4000万円以上の資産を持つ世帯も9.0％存在しており、世帯間の格差が大きいことがわかります。

同じ勤労者世帯でも、年齢や家族の人数、住宅ローンの有無といった個々の状況によって、貯蓄額は大きく異なります。

そのため、それぞれの家庭のライフプランに合わせた資産形成が重要になります。