2.1 貯蓄額ごとの世帯割合を一覧で確認
さらに詳細な貯蓄額の分布はどのようになっているのでしょうか。
ここでは、「貯蓄が4000万円以上ある」世帯の割合を含め、全体の分布を確認します。
- 100万円未満：7.7%
- 100万円～200万円未満：3.7%
- 200万円～300万円未満：3.4%
- 300万円～400万円未満：2.8%
- 400万円～500万円未満：3.2%
- 500万円～600万円未満：3.4%
- 600万円～700万円未満：2.6%
- 700万円～800万円未満：2.9%
- 800万円～900万円未満：3.0%
- 900万円～1000万円未満：2.3%
- 1000万円～1200万円未満：5.6%
- 1200万円～1400万円未満：3.9%
- 1400万円～1600万円未満：4.4%
- 1600万円～1800万円未満：3.1%
- 1800万円～2000万円未満：3.3%
- 2000万円～2500万円未満：8.2%
- 2500万円～3000万円未満：6.2%
- 3000万円～4000万円未満：9.0%
- 4000万円以上：21.1%
データによると、「4000万円以上」の貯蓄を保有する世帯が全体の21.1％を占めており、これは「およそ5世帯に1世帯」に相当します。
目標としていた貯蓄額を確保できた世帯にとっては、老後への経済的な不安も大幅に和らぐことでしょう。
その一方で、貯蓄額が少ない層にも世帯が広く分布していることから、シニア世代の貯蓄状況には大きな個人差（二極化）が生じていることが見て取れます。
十分な老後資金を用意できなかった場合や、想定以上の物価高で貯蓄が早く減少してしまう場合には、現役時代と同様に「定年後も働き続けて収入を得る」という選択肢が、最も現実的な対策となります。
実際に、2021年4月に施行された改正高年齢者雇用安定法では、企業に対して「70歳までの就業機会を確保する努力義務」が課されており、シニア世代が長く活躍できる社会環境は少しずつ整備されつつあります。
それでは、現代のシニア世代は、実際に何歳頃まで働き続けているのでしょうか。次章では、「シニアの就業状況」について詳しく見ていきます。
