3月も下旬に入り、年度末の慌ただしさとともに、春の訪れを感じる季節となりました。
2026年3月24日、厚生労働省から「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」が公表され、平均賃金が男女計で34万600円と過去最高を記録したことが明らかになりました。
しかし、こうしたニュースを見ても「自分の給料は上がっていない」「平均値では実感が湧かない」と感じる方も少なくないのではないでしょうか。
日本の平均年収は400万円台といわれていますが、実際に年収400万円を超えている人はどのくらいの割合で存在するのでしょうか。
この記事では、最新の統計データを基に、年収400万円以上の人々の割合やその推移、そして年収400万円の場合の手取り額の目安について、詳しく掘り下げていきます。
※ここでいう平均的な賃金とは、調査が実施された年の6月分における所定内給与額の平均です。具体的には、現金給与額から超過労働給与額（時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当、宿日直手当、交替手当）を除いた、所得税などが控除される前の金額を指します。
その一方で、「給与が上昇した実感がない」あるいは「平均額を聞いても、実際の状況とはかけ離れている」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
日本の平均年収は400万円台といわれていますが、それでは年収が400万円を超える人は、全体のどのくらいの割合を占めるのでしょうか。
この記事では、過去5年間の変化や手取り額の目安についても確認していきます。
