新生活で気持ち新たにDIYに挑戦するのはいかがでしょうか。
春の暮らしをすっきり整えたい時期だからこそ、毎日使う場所の収納見直しは取り入れやすいアイデアのひとつ。
今回は、洗面所下を白基調ですっきり整えた収納DIYをご紹介します。
さまざまなDIY動画を発信しているInstagramerが、築30年賃貸物件のごちゃつきがちな洗面所下収納を、白基調の見た目も使い勝手も素敵なスッキリ収納へと大変身させて、話題になっています。
動画を投稿したのは、「@fuku_iekurashi」さん。
投稿は執筆時点で3万9000回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【スッキリ収納】物が増えて雑然とした洗面所下を美しい空間に大変身
「@fuku_iekurashi」さんは、日本一周後に長野県に移住。
「賃貸復帰OK！楽しむ築古賃貸DIY」をコンセプトに、賃貸でも諦めない理想の暮らしをInstagramで発信中です。
現在は築30年の賃貸物件を、「垢抜けジャパンディ部屋」にするため、さまざまなDIYに取り組んでいます。
今回の動画では、ずっと後回しにしていた洗面所下収納を見直し、ニトリの「シンク下伸縮ラック」やセリアの収納グッズを使って、見た目も使い勝手もすっきり整えていきます。
変身前の洗面所下収納は、片付けを後回しにして物が増え続けたこともあり、中央の配管まわりを囲むように日用品が並び、雑然としています。
こんな状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】雑然とした洗面所下収納→白で統一したスッキリ収納に
こちらがビフォーアフターの画像。
雑然としていた洗面所下が、白いボックスや引き出し収納を取り入れることで、見違えるほどすっきり整っています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【スッキリ収納】ニトリとセリアグッズを活用して洗面所下を白く整える
今回使用するのは、ニトリのシンク下伸縮ラックやセリアの収納ケースなどです。
これらを組み合わせて日用品を分類しながら収納していきます。
まず、洗面台下の物をすべて取り出しラックを設置したら、用意した収納ケースをパズルのように配置していくだけ！
扉裏には突っ張り棒を掛けて、スプレーボトルの収納スペースにしました。
ニトリとセリアのアイテムを上手く組み合わせて、洗面台下収納はどんな姿に変身を遂げたのでしょうか？
4. 【スッキリ収納】劇的ビフォーアフター！洗面所下が白基調の美しい収納空間に大変身！
収納後の洗面所下は、白基調で統一された、清潔感と整頓感のある収納空間へと大変身しました。
引き出しケースやボックスによって物の定位置がはっきりし、使い勝手も良さそう！
ただ片付いただけではなく、どこに何を置くかが整理されたことで、リバウンドもしにくそうです。
ニトリと100均という手に入りやすい材料で生活を整えられる、魅力的な収納アイデアでした！
「@fuku_iekurashi」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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