新生活や新年度に向けて、今からDIYに挑戦したい方も多いのではないでしょうか。
暮らしを整えたくなるこの季節、毎日の準備や片付けがラクになる「ラク家事」収納アイデアが話題を呼んでいます。
収納アイデア動画を発信しているInstagramerが、食器棚収納を種類別から使用頻度別に見直し、準備も片付けもラクな配置に大変身させて、「ぜひ取り入れたいです」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠tsunafufu_kurashi」さん。
投稿は執筆時点で5237回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【スッキリ収納】準備と片付けがラクになる食器棚収納に大変身
「@tsunafufu_kurashi」さんは、整理収納アドバイザーの資格を持つ主婦。
100均アイテムを活用した、ズボラさんでもできるDIYや、収納アイデアをInstagramで発信しています。
今回の動画では、毎日の食事準備や片付けに手間がかかっていた食器棚を、「種類別収納」から「使用頻度別収納」へと配置替えします。
変身前の食器棚は、お茶碗・コップ・お皿などを「種類ごと」に分けて収納していましたが、食事の準備のたびにあちこちの引き出しを開け閉めしなければならず、動線が長くなってしまうのが悩みでした。
子どもたちに「ママ、アレ取って！」と頼まれるたびにバタバタという状況も。この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか。
2. 【ビフォーアフター】種類別に収納していた棚→使用頻度1軍を集めたすっきり収納に
こちらがビフォーアフターの画像。
種類ごとに分散していた食器が、引き出し1つ開けるだけで食事の準備が整う食器棚へと生まれ変わっています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【スッキリ収納】まずは全出し！1軍・2軍に分けて動線を最短化
まず、食器棚に入っているものをすべて外に出し、よく使うものと使わないものを仕分けます。
次に、食器を「種類」ではなく「使用頻度」で分類。ほぼ毎日使う食器を「1軍」、来客時やたまにしか出番がないものを「2軍」として分けていきます。
1軍に選別した食器を、ダイニングテーブルからすぐ手が届く引き出し1か所にまとめて収納すれば完了です。
1軍食器をまとめて、食器収納棚はどんな姿に変身を遂げたのでしょうか？
4. 【スッキリ収納】劇的ビフォーアフター！食事の準備が引き出し1つで完了する「ラク家事収納」に大変身
収納後の食器棚は、1軍の食器が1か所に集約された実用的な収納空間へと大変身しました。
よく使う食器が1つの引き出しに収まっているため、食事の準備はその引き出しを開けるだけ。「あれ取って！」という声もなくなり、自然と子どもたちのお手伝いも増えそうですね。
食洗機から食器を片付ける際も、同じ場所に戻すだけ！「思った以上にラクになって絶対戻したくない」と＠tsunafufu_kurashiさんも大満足の仕上がりとなりました。
コメント欄には、
- 「ぜひ取り入れたいです！」
- 「その並び方させて頂きます」
との声が寄せられました。
「＠tsunafufu_kurashi」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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