日差しに春の訪れを感じる2026年3月、新しい季節の始まりは、これからの暮らしについて考える良い機会かもしれません。
特に60歳代を迎え、セカンドライフが視野に入ってくると「周りの人はどれくらい貯蓄があるのかしら」「年金だけで暮らしていけるのかしら」といったお金の不安を感じる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、少し先輩にあたる70歳代の方々のリアルなデータに焦点を当てます。
貯蓄額の平均や中央値、年金の受給額、そして毎月の生活費まで、公的な統計データを基に詳しく見ていきます。平均的な暮らしを知ることで、ご自身の状況を客観的に把握し、今後のライフプランを考えるヒントにしていただければ幸いです。
70歳代・夫婦世帯の貯蓄事情｜平均額と中央値から見る老後の備え
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を見ていきましょう。
※ここでの金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。一方で、日常的な支払いや引き落としのために用意している普通預金口座の残高は対象外です。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。ただし、平均値は一部の富裕層が金額を大きく引き上げる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値を確認することが重要です。中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの貯蓄額の詳しい分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めていることが分かります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％と一定数見られます。その一方で、1000万円以上の貯蓄を確保している世帯も多く存在しており、資産状況の二極化が進んでいる様子がうかがえます。
このような差が生まれる背景には、退職金の有無や現役時代の収入、相続、健康状態など、様々な要因が考えられます。公的年金の受給額も、現役時の働き方によって個人差が大きくなります。
特に貯蓄が少ない世帯では、年金収入だけで生活を維持することが困難になる可能性も考えられます。
老後の生活に備えるためには、早い段階から家計の見通しを立て、無理のない範囲で計画的に準備を進めることが大切です。
厚生年金の受給額はいくら？男女別の平均と金額別の受給者数
厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」を基に、厚生年金の平均支給月額について確認していきましょう。
厚生年金の被保険者はいくつかの種類に分かれていますが、ここでは民間企業などに勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」について解説します。
※この記事で紹介する厚生年金保険（第1号）の支給月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。
男女で見る厚生年金の平均月額
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
男女別の平均額を見ると、男性が16万9967円であるのに対し、女性は11万1413円と、大きな差があることがわかります。
では、実際にどのくらいの金額を受け取っている人が多いのでしょうか。月額階級別の受給権者数は次のようになっています。
受給額の分布｜月額階級別の人数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額階級別のデータを見ると、最も人数が多いのは「10万円以上～11万円未満」の層で、約111万人がこの範囲に該当します。
その次に「11万円以上～12万円未満」が約107万人、「17万円以上～18万円未満」が約103万人と続いています。
国民年金の平均受給額はどのくらい？
次に、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均月額（男女別）
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
受給額の分布｜月額階級別の人数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
仮に「厚生年金を平均額で受け取る夫」と「国民年金を平均額で受け取る妻」という夫婦世帯の場合、二人分の年金受給額を合計すると、月額22万7549円となります。
65歳以上の無職夫婦世帯における老後の生活費内訳
老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世代の家計収支データを見ていきましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上で無職の夫婦世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳：平均25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
平均的な家計収支の結果
- ひと月の赤字：3万4058円
現在のシニア世代の平均的な暮らしでは、毎月約3万4000円の赤字が発生している計算になります。
この不足分は、収入を増やすか、これまでの貯蓄を取り崩すなどして補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増、増税などによって、この赤字額が将来的に拡大する可能性も考慮しておくべきでしょう。
こうしたリスクも想定しながら、安心して老後の暮らしを送れるように準備を進めておくことが重要です。
年齢とともに増加する医療費｜シニア世代の自己負担
シニア世代になると、年齢を重ねるにつれて医療費の負担が増加していくのが一般的です。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」から、60歳以上の各年齢層における1人当たりの年間医療費と、その中で「入院＋食事・生活療養」が占める割合を見てみましょう。
60歳代からの1人当たり医療費の推移
- 60～64歳：38万円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍にまで増加します。この増加の主な要因は、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を「入院＋食事・生活療養」が占めるようになり、90歳代ではその割合が70％近くに達します。
公的医療保険の高額療養費制度を利用すれば自己負担額には上限が設けられていますが、毎月の上限額に加えて、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）などの費用は別途必要になる点に注意が必要です。
まとめ
この記事では、70歳代の貯蓄額や年金の受給額、日々の生活費や将来かかる医療費について、公的なデータを基にご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円、夫婦の年金収入だけでは毎月約3万4000円の赤字になるなど、具体的な数値からシニア世代の暮らしの現実が見えてきたのではないでしょうか。
もちろん、これらのデータはあくまで平均値です。
これまでの働き方やライフスタイルによって、資産状況や年金額は一人ひとり大きく異なります。大切なのは、平均と比べることよりも、ご自身の家計状況を正確に把握し、自分に合った資金計画を立てることです。まずは家計簿アプリやエンディングノートなどを活用して、資産や収支を整理してみることから始めてみてはいかがでしょうか。
