2. リクルートの事業構造を分解！本当の「稼ぎ頭」はどこか？
リクルートの事業別 売上と利益の「ねじれ」2/3
出所：リクルートホールディングス 2026年3月期第3四半期決算短信を基にイズミダイズム作成
全体として好調な決算であることが分かりましたが、リクルートのように多角的にビジネスを展開する巨大企業の場合、全体の数字を見るだけでは不十分です。「どの事業が業績を牽引しているのか」を分解して考える必要があります。
リクルートの事業は、大きく以下の3つのセグメント（事業部門）に分かれています。
- HRテクノロジー: 「Indeed」などを中心としたオンライン求人情報プラットフォーム事業
- 人材派遣: 「リクルートスタッフィング」などの人材派遣事業
- マーケティングマッチングテクノロジー（MMT）: 「SUUMO（住宅）」「ゼクシィ（結婚）」「ホットペッパー（飲食・美容）」など、日常のライフイベントや消費をサポートするメディア事業
私たちが日常生活で最も目にするのはMMT事業のサービスかもしれません。しかし、実際の業績の内訳を見ると、意外な事実が浮かび上がってきます。
まず売上規模で比較すると、人材派遣が約1.2兆円でトップです。次いでHRテクノロジーが約1兆円、MMTが約4,241億円と続きます。これだけを見ると、リクルートは「人材派遣の会社」だと思われがちです。
ところが、利益の額（※EBITDA+S：営業利益に減価償却費等を加えた利益指標）を見ると状況は一変します。
売上が最も大きかった人材派遣の利益は約851億円にとどまる一方で、売上が2番手だったHRテクノロジーの利益は約3949億円と、他を圧倒する稼ぎを叩き出しているのです。（※MMTの利益は約1392億円）
つまり、リクルートの利益の源泉は、間違いなく「HRテクノロジー事業」にあるということです。この事実を踏まえ、泉田氏は企業分析の急所を次のように断言します。
「一番しっかり分析しなきゃいけないのはこのHRテクノロジーになるっていうのは間違いない。」
プロの投資家は、企業が展開するすべての事業を均等に見るわけではありません。利益の大半を生み出している「稼ぎ頭」の事業が成長しているのか、それとも衰退しているのかに焦点を絞って分析を進めるのです。
