日差しに春の訪れを感じる3月、新年度を前にご自身の家計や将来の生活について、改めて考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に70歳代を迎えた方々にとって、老後の生活設計は大きな関心事です。「周りの同世代はどれくらい貯蓄があるのだろう」「年金だけで暮らしていけるのか」といった疑問は尽きません。
この記事では、70歳代の平均的な貯蓄額や年金の受給額、日々の生活費といった公的なデータを基に、現代シニアのリアルな暮らし向きを紐解いていきます。
平均寿命が延び続ける今、ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの人生をより豊かに過ごすためのヒントを見つけていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情｜平均額と中央値から見る老後の備え
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額について見ていきましょう。
※この調査における金融資産保有額は、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などを含みます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円です。しかし、この平均値は一部の富裕層が金額を大きく引き上げているため、一般的な実感とは少し離れている可能性があります。
より実態に近いとされる中央値は1178万円で、多くの世帯の貯蓄額がこの水準に近いと考えられます。
貯蓄額ごとの世帯分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
調査結果を見ると、金融資産を全く保有していない「貯蓄ゼロ」の世帯が10.9％いる一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％も存在し、資産状況に大きな格差があることが分かります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯が合計で13.3％を占めるなど、少ない資産で生活している層も少なくありません。その一方で、1000万円以上のまとまった資産を持つ世帯も多く見られます。
このように、各世帯の貯蓄額は現役時代の収入や退職金の有無、相続、健康状態など様々な要因で大きく異なります。公的年金の受給額も個人差が大きいため、貯蓄が少ない世帯では年金収入だけでの生活が厳しくなるケースも考えられます。
老後の生活を安定させるためには、それぞれの状況に合わせた資金計画が不可欠です。例えば、健康なうちは短時間の仕事を続けたり、資産運用を検討したりするなど、早めに準備を進めることが将来の安心につながるでしょう。
厚生年金の受給額はいくら？平均と個人差の実態
次に、厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均受給月額を確認します。
ここでは、主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額についてご紹介します。
※本記事で紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金部分が含まれています。
厚生年金の平均受給月額：男女差はどのくらい？
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
厚生年金受給者全体の平均月額は15万289円です。男女別に見ると、男性が約17万円であるのに対し、女性は約11万円と、5万円以上の差が生じているのが現状です。
受給額の分布状況：月額階級別の受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額階級別の受給者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。
国民年金の平均受給額は？男女差と最多受給層を解説
続いて、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均受給月額と男女間の差
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
国民年金の平均月額は、男女間で約4000円の差が見られます。これは、保険料の納付期間や免除制度の利用状況などが影響していると考えられます。
受給額の階級別データ：どの層が最も多いのか
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も多い層は「6万円以上7万円未満」で、多くの人が満額に近い金額を受け取っていることがうかがえます。一方で、5万円未満の層も相当数おり、個々の納付状況によって受給額に大きな幅があることが特徴です。
国民年金は、加入履歴に応じて受給額が変動する仕組みになっています。
65歳以上の無職夫婦世帯における老後の生活費内訳
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」における標準的な家計収支を見ていきます。
収入の内訳：月額平均25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：月額平均28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
月々の家計収支バランス
- ひと月の赤字：3万4058円
- エンゲル係数（※消費支出に占める食料費の割合）：29.8%
- 平均消費性向（※可処分所得に対する消費支出の割合）：115.3％
このモデル世帯の月間収入は25万2818円で、その大半を公的年金などの社会保障給付が占めています。
それに対して、月間支出は28万6877円です。内訳は、食費や光熱費といった生活に直接かかる消費支出が25万6521円、税金や社会保険料などの非消費支出が3万356円となっています。
結果として、毎月の家計は3万4058円の赤字となり、この不足分を貯蓄から補填している状況です。年間に換算すると約40万円を貯蓄から取り崩している計算になります。
シニア世代は現役時代のように安定した収入を得るのが難しくなるため、このような慢性的な赤字は、長期的に見て貯蓄を大きく減らす要因になりかねません。
現在の貯蓄額と照らし合わせながら家計を見直したり、健康状態に応じて短時間の仕事を探したりするなど、できることから対策を講じることが、老後の暮らしを安定させる鍵と言えるでしょう。
平均寿命と平均余命から考えるライフプラン
平均余命とは、ある年齢の人が、その後平均して何年生きられるかを示した期待値のことです。
そして、一般的に使われる「平均寿命」とは、0歳時点での平均余命を指します。
2025年7月25日に厚生労働省が公表した「令和6年簡易生命表の概況」によれば、最新の平均寿命は男性81.09年、女性87.13年でした。
平均寿命の推移を長期的に見ると、男女ともに着実に延びていることがわかります。
- 昭和30年（1955年） 男63.60年 女67.75年 男女差4.15年
- 昭和40年（1965年） 男67.74年 女72.92年 男女差5.18年
- 昭和50年（1975年） 男71.73年 女76.89年 男女差5.16年
- 昭和60年（1985年） 男74.78年 女80.48年 男女差5.70年
- 平成7年（1995年） 男76.38年 女82.85年 男女差6.47年
- 平成17年（2005年） 男78.56年 女85.52年 男女差6.96年
- 平成27年（2015年） 男80.75年 女86.99年 男女差6.24年
- 令和6年（2024年） 男81.09年 女87.13年 男女差6.03年
長くなった老後をより豊かに過ごすためには、現役時代からの計画的な資産形成や、公的年金制度への正しい理解がますます重要になっています。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金の受給状況、そして日々の家計収支に関するさまざまなデータを見てきました。
平均値や中央値はあくまで全体像を把握するための目安であり、ご自身の状況とは異なる点も多かったかもしれません。大切なのは、これらのデータを参考にしながら、ご自身の家計を客観的に見つめ直すことです。
平均寿命が延び、老後の時間はますます長くなっています。現在の収支バランスを把握し、今後のライフプランを考えることが、安心して豊かな日々を送るための第一歩となります。
春は新しいことを始めるのに最適な季節です。この機会に、ご家族と将来について話し合ったり、家計簿を見直したりしてみてはいかがでしょうか。
