少しずつ春の気配が感じられる3月となりました。
新年度を前に、ご自身の暮らしやお金について改めて考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特にセカンドライフを送るシニア世代にとって、貯蓄や年金、日々の生活費は大きな関心事です。
「周りの同世代は、どれくらい貯蓄があるのだろう」「年金だけで生活できるのかしら」といった疑問や不安を感じることもあるかもしれません。
この記事では、70歳代の方々のリアルな家計事情に焦点を当て、公的な統計データをもとに貯蓄額の平均、年金の受給額、そして1カ月の生活費について詳しく解説していきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の暮らしを考える上での参考にしていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値は？
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代で二人以上世帯の金融資産保有状況を確認してみましょう。
※この調査における金融資産保有額は、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などを含みます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。
しかし、平均値は一部の富裕層が金額を大きく引き上げる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの貯蓄額の詳しい分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％見られます。
一方で、1000万円以上の貯蓄を確保している世帯も多く、老後の備えには大きな個人差があるようです。
このような差は、現役時代の収入や退職金の有無、相続、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。
公的年金の受給額も、これまでの働き方によって異なります。
特に貯蓄が少ない世帯では、年金収入だけで生活を維持することが難しくなる可能性も考えられます。
老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めることが重要です。
厚生年金の受給額は月平均いくら？男女差と分布を解説
次に、厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を見ていきましょう。
厚生年金の被保険者にはいくつかの区分がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します。
※ここで紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
受給額の階級別に見る人数分布
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額階級別の受給者数を見ると、10万円から11万円未満の層が111万2828人と最も多くなっています。
国民年金（老齢基礎年金）の平均受給額は？
自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額についても見ていきましょう。
国民年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
受給額の階級別に見る人数分布
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
例えば、夫が厚生年金の男性平均額、妻が国民年金の女性平均額を受け取る夫婦の場合、世帯での年金受給額は合計で月額22万7549円と試算できます。
65歳以上の無職夫婦世帯における1カ月の家計収支
老後の暮らしをより具体的にイメージするため、現在のシニア世代がどのような家計収支で生活しているのかを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上で夫婦のみの無職世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳：平均25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
毎月の家計収支バランス
- ひと月の不足額：3万4058円
このデータから、現在のシニア世代の平均的な暮らしでは、毎月約3万4000円が不足している状況がうかがえます。
この不足分は、貯蓄を取り崩したり、何らかの方法で収入を増やしたりして補う必要があります。
さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、この赤字額が将来的に拡大する可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
こうしたリスクも踏まえ、老後の生活を安定して維持できるよう、早めに準備を進めておくことが大切です。
平均寿命の推移から考える老後設計
平均余命とは、ある年齢の人々が、その後平均して何年生きられるかという期待値を示すものです。
そして、私たちが普段使う「平均寿命」という言葉は、厳密には「0歳時点での平均余命」を指しています。
2025年7月25日に厚生労働省が公表した「令和6年簡易生命表の概況」によると、最新の平均寿命は男性81.09年、女性87.13年でした。
また、平均寿命の長期的な推移を見ると、男女ともに着実に延びていることがわかります。
- 昭和30年（1955年） 男63.60年 女67.75年 男女差4.15年
- 昭和40年（1965年） 男67.74年 女72.92年 男女差5.18年
- 昭和50年（1975年） 男71.73年 女76.89年 男女差5.16年
- 昭和60年（1985年） 男74.78年 女80.48年 男女差5.70年
- 平成7年（1995年） 男76.38年 女82.85年 男女差6.47年
- 平成17年（2005年） 男78.56年 女85.52年 男女差6.96年
- 平成27年（2015年） 男80.75年 女86.99年 男女差6.24年
- 令和6年（2024年） 男81.09年 女87.13年 男女差6.03年
長くなったセカンドライフを豊かに過ごすためには、現役時代からの計画的な貯蓄や資産形成、そして公的年金制度への正しい理解がますます重要になってくると言えるでしょう。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円である一方、より実態に近い中央値は1178万円であり、貯蓄ゼロの世帯も約1割存在するなど、家計の状況は多様であることがわかります。
また、年金収入だけでは毎月の生活費が不足する傾向も見られました。
こうしたデータを見ると、ご自身の状況と比べて安心したり、あるいは少し不安に感じたりするかもしれません。
しかし、大切なのは、これらの平均値はあくまで一つの目安として捉えることです。
ご自身のライフプランや価値観に合わせて、今後の収支を見直し、無理のない範囲で備えを考えてみてはいかがでしょうか。
この記事が、皆さまの豊かなセカンドライフ設計の一助となれば幸いです。
