【70歳代・二人世帯】貯蓄額の平均と中央値を解説。年金暮らしの家計簿も公開

2026年も3月に入り、春の訪れを感じる季節となりました。

確定申告も一段落し、新年度に向けて家計を見直そうとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

特に70歳代を迎えると、ご自身の貯蓄額が周りと比べて多いのか少ないのか、気になることも増えるかもしれません。

また、公的年金だけでゆとりのある生活を送れるのか、不安に感じる方も少なくないでしょう。

この記事では、70歳代の二人以上世帯における貯蓄額の平均や中央値、厚生年金と国民年金のリアルな受給額、そして無職世帯の1カ月の生活費について、最新の公的なデータを基に詳しく解説していきます。

ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の暮らしを考えるヒントにしていただければ幸いです。

70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値から見る実態

J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を見ていきましょう。

※ここで言う金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は対象外です。

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）1/5

70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。

世帯ごとの貯蓄額の詳しい分布は以下の通りです。

金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。

また、300万円未満の貯蓄額の世帯が合計で13.3％見られるなど、保有額が少ない層も一定数存在します。その一方で、1000万円以上の資産を確保している世帯も多く、老後の備えには大きなばらつきがあるようです。

このような差は、退職金の有無や現役時代の収入、相続資産、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、個人の加入履歴によって異なります。

特に貯蓄が少ない世帯の場合、公的年金収入だけでは生活の維持が困難になる可能性も考えられます。

老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めていくことが大切です。