2026年1月に発表された新年度の年金額改定。4年連続のプラス改定となりましたが、終わりの見えない物価高の中、「増えた年金だけで生活水準を維持できるのか」と不安を抱く方は少なくありません。

特に、現役時代の収入や加入期間が受給額に直結する「厚生年金」では、働き方の違いが老後の生活を大きく左右します。また、日本における構造的な「男女の平均年収差」は、そのまま老後の「年金格差」に直結するというシビアな現実もあります。

この記事では、「平均年収420万円×33年勤務」といった具体的なモデルケースを含む、多様な働き方に応じた年金額のシミュレーションを紹介します。
あわせて、国税庁の最新データから読み解く男女の年収事情や、やり繰りに必須の「2026年度版・年金支給日カレンダー」も解説しますので、ご自身の将来設計にお役立てください。

1. 【2026年度】年金額が決定！厚生年金は2.0％、国民年金は1.9％の増額へ

【1月23日公表】2026年度（4月分～）の年金額例1/8

【1月23日公表】2026年度（4月分～）の年金額例

出所：厚生労働省「令和8年度の年金額改定についてお知らせします」

すべての画像を見る(8枚)

今回の改定によって、受け取る年金の額面は増えることになります。

改定は「4年連続のプラス改定」となり、年金額の額面は上がります。しかし、日々の買い物で実感するように物価高は続いており、「増額された年金で現在の生活水準を保てるのか」と心配する方もいるでしょう。年金の増額幅が物価上昇に追いつかなければ、実質的な生活は厳しくなる可能性も考えられます。

この記事では、シニア世代が実際に受け取っている年金額や、公的年金制度の基礎知識をわかりやすく解説します。2026年度の年金支給日カレンダーをはじめ、多様な働き方に対応した年金額のシミュレーションも紹介しますので、ご自身の将来設計の参考にしてください。