厚生年金メイン【平均年収420万円×33年勤めたら】65歳以降でもらえる年金目安の月額は?【保存版】2025年度~2026年度 年金支給日カレンダー
2026年度の年金額が決定。厚生年金は+2.0%、国民年金は+1.9%に増額
Julia-Bogdanova/shutterstock.com
2026年1月23日、厚生労働省より新年度の年金額改定が公表されました。2月も過ぎ、春からの新生活に向けて家計の計画を見直している方も多いのではないでしょうか。
今回の改定で年金の額面は4年連続のプラスとなりましたが、日々の生活で感じる物価の上昇は続いています。「増えた年金で生活を維持できるのか」という不安の声も少なくありません。
特に、現役時代の働き方が受給額に影響しやすい厚生年金では、男女間の格差も課題となっています。
この記事では、シニア世代のリアルな年金事情や、公的年金制度の基本をわかりやすく解説します。2026年度の年金支給日カレンダーや、さまざまな働き方に応じた年金額のシミュレーションを通じて、ご自身のライフプランニングにお役立てください。
1. 2026年度の年金額が決定。厚生年金は+2.0%、国民年金は+1.9%に増額
今回の改定により、受け取る年金の額面は増額されます。
改定は「4年連続のプラス改定」となり、年金額の額面は上がることになります。しかし、日々の買い物で実感するように物価高は続いており、「増額された年金で現在の生活水準を保てるのか」と心配する方もいるでしょう。年金の増額幅が物価上昇に追いつかなければ、実質的な生活は厳しくなる可能性も考えられます。
本記事では、シニア世代が実際に受け取っている年金額や、公的年金制度の基礎知識をわかりやすく解説します。2026年度の年金支給日カレンダーをはじめ、多様な働き方に対応した年金額のシミュレーションも紹介しますので、ご自身の将来設計の参考にしてください。
著者
マネー編集部年金班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、地方自治体の公務員や生命保険会社等の金融機関にて勤務経験が豊富な編集者が中心となり、厚生労働省や官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障制度などをテーマに、丁寧で読者にとってわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部年金班に所属する編集者は日本生命保険相互会社出身の村岸理美、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか等のファイナンシャルアドバイザー経験者等で構成されており、表彰歴多数の編集者も複数在籍しており、豊富な金融知識をもとにした記事に定評があります。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。(最新更新日:2025年6月8日)