【視聴率】WBC強化試合・日本対阪神は世帯平均17.0％の高視聴率を記録！（3月3日）瞬間最高視聴率は世帯20.1％（関東地方・日報・ビデオリサーチ調べ）

2. 【視聴率】「世帯視聴率」と「個人視聴率」の違いについて解説

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ビデオリサーチのホームページによると、「世帯視聴率」はテレビ所有世帯のうちどのくらいの世帯でテレビが見られていたかを表す割合を指します。

他方「個人視聴率」は、世帯内の4才以上の家族全員の中で、誰がどのくらいテレビを視聴したかを示す割合です。視聴者を性年齢、職業などに分けて個人の視聴を捉えることもできます。

また、世帯視聴率は、世帯内の1人が視聴していても、全員が視聴していても、「視聴あり」とカウントするのに対し、個人視聴率は世帯内の何人が見ていたかも数値に反映されるため、ほとんどの場合、世帯視聴率のほうが高くなります。

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視聴率に関連して、総務省が公開している白書「令和7年版データ集」のなかで、「放送業の売上高」を見てみましょう。

※「有線テレビジョン放送」の売上高は、ベーシックサービス、ペイサービス（有料チャンネル等）難視聴再放送サービスによる売上を含む。

日本の放送業における総売上高は2兆8920億円となっており、「地上テレビジョン放送」がその市場の圧倒的なシェアを占めている現状が伺えます。

放送業全体の売上高のうち、約65%にあたる1兆8798億円が「地上テレビジョン放送」によります。地上波テレビが放送業界における最大の収益基盤であることがわかります。

地デジに続いて大きな割合を占めるのが「有線テレビジョン放送」です。

売上高は5911億円（約20.4%）となっており、ベーシックサービスや有料チャンネル、難視聴対策の再放送サービスなどが含まれており、地域密着型や多チャンネルサービスが一定の市場規模を維持しています。

衛星放送（BS・CS）の売上高は2078億円（約7.2%）となっており、地上波や有線放送に続く第3位のシェアとなっています。なお、「地上ラジオ放送」は1396億円（約4.8%）にとどまっています。

いかがでしたでしょうか。

放送業界の収益構造は、地上テレビ放送が中心となっています。

それに第2位の有線テレビが約20%で続いています。これら上位2つのメディアで業界全体の売上の約85%を占めている現状がわかりました。

LIMO編集部