春の気配が感じられる季節となりましたが、いかがお過ごしでしょうか。
新年度を前に、これからの暮らしについて考える方も多いかもしれません。特に老後の生活設計において、お金の不安は尽きないものです。「周りの同世代はどのくらい貯蓄があるのだろう」「年金だけで暮らしていけるのかしら」といった疑問は、多くの方が抱く共通の悩みでしょう。
この記事では、70歳代の二人以上世帯に焦点を当て、貯蓄額の平均や中央値、年金の受給額、そして日々の生活費といった具体的なデータを詳しく見ていきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の家計管理やライフプランを考える上での参考にしていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄額、平均と中央値の実態
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を参考に、70歳代の二人以上世帯における金融資産の保有状況を見ていきましょう。
金融資産には、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は対象外です。
70歳代の二人以上世帯における平均貯蓄額は2416万円です。しかし、この平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの金融資産保有額の分布は、以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上を保有する世帯も25.2％と、全体の約4分の1を占める結果となりました。
また、100万円未満が4.5％、100万円から300万円未満の層も合計で8.8％と、貯蓄が比較的少ない世帯も一定数見られます。その一方で、1000万円以上の資産を確保している世帯も多く存在します。
このような資産状況の差は、退職金の有無や金額、現役時代の収入、相続経験、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、働き方や加入履歴によって個人差が大きくなります。
もし貯蓄が十分でない場合、年金収入だけで生活を維持することが困難になる可能性も考えられます。
老後の生活に備えるためには、早い段階から家計の見通しを立て、無理のない範囲で準備を進めることが重要です。
厚生年金の受給額は月々いくら？平均と分布を解説
次に、厚生労働省が発表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」を基に、厚生年金の平均受給月額を見ていきましょう。
厚生年金には第1号から第4号までの区分がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」について解説します。
なお、この記事で紹介する厚生年金の月額には、基礎となる国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額：全体・男女別の比較
- 全体平均：15万289円
- 男性平均：16万9967円
- 女性平均：11万1413円
男女間で見ると受給額に差があり、男性の平均が16万9967円であるのに対し、女性は11万1413円です。
では、実際にどのくらいの金額を受け取っている人が多いのでしょうか。月額階級別の受給者数は次のようになっています。
受給額の分布状況：月額階級別の受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
受給者数が最も多い価格帯は「10万円以上～11万円未満」で約111万人、次いで「11万円以上～12万円未満」が約107万人、「17万円以上～18万円未満」が約103万人と続いています。
国民年金（老齢基礎年金）の受給額はいくら？
ここでは、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がない方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について確認します。
国民年金の平均受給月額：全体・男女別のデータ
- 全体平均：5万9310円
- 男性平均：6万1595円
- 女性平均：5万7582円
受給額の階級別データ：どの層が多いのか
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
例えば、夫が厚生年金の男性平均額、妻が国民年金の女性平均額を受給する夫婦の場合、世帯の年金収入は月額で合計22万7549円と試算できます。
65歳以上の無職夫婦世帯における1カ月の家計収支
老後の生活をより具体的にイメージするため、現在のシニア世代の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によれば、「65歳以上・無職夫婦世帯」の平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳：平均月額25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均月額28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
毎月の家計収支バランス
- ひと月の赤字：3万4058円
このデータによると、毎月約3万4000円の赤字が発生しており、これが現在のシニア世代における平均的な家計状況といえるでしょう。
この不足分は、収入を増やすか、これまでの貯蓄を取り崩して補う必要があります。また、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、赤字額がさらに拡大する可能性も考慮しておく必要があります。
将来のさまざまなリスクを想定し、老後の生活を安定して維持できるよう、計画的に準備を進めることが望まれます。
シニア世代の就業状況：65歳以上の就業率は過去最高を更新
かつての定年年齢である60歳を過ぎても、元気に働き続けるシニア層が増加しています。
2025年9月に総務省が公表した「統計からみた我が国の高齢者－「敬老の日」にちなんで－」から、65歳以上の就業率を年齢階級別に見てみましょう。
年齢階級で見る65歳以上の就業率の推移
2024年における65歳以上の就業率は25.7％に達し、前年比で0.5ポイント上昇して過去最高を記録しました。年齢階級別の就業率も、それぞれ過去最高の水準となっています。
- 65歳以上：25.7%
- 65～69歳：53.6％
- 70～74歳：35.1％
- 75歳以上：12.0％
特に65歳から69歳の層では約2人に1人、70歳から74歳の層でも3人に1人以上が就業しており、シニア世代で働き続ける人の割合は年々増加傾向にあります。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金の受給額、そして老後の生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均値だけを見ると不安に感じるかもしれませんが、より実態に近い中央値やデータの分布を確認すると、多様な世帯の姿が見えてきます。また、高齢期の就業率が高まっていることからも、ライフプランが多様化していることがうかがえます。
大切なのは、これらのデータを参考にしつつ、ご自身の家計状況や価値観に合った生活設計を立てることです。
まずは現在の資産や収支を正確に把握し、将来の計画を見直してみてはいかがでしょうか。必要であれば、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するのも一つの方法です。この記事が、皆さまの豊かなセカンドライフに向けた準備の一助となれば幸いです。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 総務省「統計からみた我が国の高齢者－「敬老の日」にちなんで－」Ⅱ高齢者の就業
石津 大希
