新緑がまぶしいゴールデンウィーク。現役世代がリフレッシュする一方で、シニア世代の家計管理は今、大きな転換期を迎えています。
団塊の世代全員が75歳以上の「後期高齢者」となり、昨年(2025年)9月末には医療費の窓口負担増を和らげる「配慮措置」が終了。家計へのダメージが、いよいよ現実のものとして重くのしかかってきました。
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」を見ても、生活に「ゆとりがない」と感じる世帯が多数派に。その理由のトップ(57.7%)は、やはり「物価高」です。
70歳代・二人以上世帯においても、約4人に1人(26.5%)が「日常生活費程度もまかなうのが難しい」と答えており、切実な現状が浮き彫りになっています。
そこで本記事では、75歳以上のシニア夫婦の【生活費・年金収入・平均貯蓄額】という3つのリアルな数字から、老後家計の実態をサクッと読み解いていきましょう。
