DIYテクニックを発信しているYouTuberが、空き家のガレージ天井に断熱材を入れて、塗装を施しかっこいい快適空間へとリフォームし、「もはやプロの仕事ですね！」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠sorayume_satogaeri」さん。
投稿された動画は執筆時点で約160万7000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【断熱対策DIY】ガレージの天井を快適でかっこいい空間にする！
「＠sorayume_satogaeri」さんは、22歳の時に250万円で購入した古民家のリノベーションを進めているDIYer。
できるだけ【安く】【簡単に】【それっぽく】の三拍子をモットーに、モノづくりに挑戦する様子を発信しています。
今回の動画では、ガレージ天井に断熱材を施工し、快適な作業空間へと生まれ変わらせます。
変身前の天井は、トタンがむき出しの状態で、夏は灼熱、冬は極寒になりそうな印象です。
こんな状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】トタンの天井→断熱対策されたかっこいい天井に
こちらがビフォーアフターの画像。
トタンがむき出しだった天井が、明るくモダンな雰囲気の天井へと変身していますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【断熱対策DIY】石膏ボードと塗装で天井を完全リニューアル
作業効率を向上させるために、高所作業用の移動式足場を作り作業スタートです。
まず、梁に木材で天井下地を組み、下地に吊り木を取り付けます。
吊り木に野縁受けを固定したら、野縁を取り付けていきます。
野縁の取り付けが終わったら、アルミの断熱シートを仕込み、シート同士をテープで固定。
アルミウールとグラスウールも仕込み、さらに断熱性を高めます。
断熱材を仕込み終えたら、気密シートと隙間テープで覆い、石膏ボードを貼り付けていきます。
部屋全体に養生をしたら、石膏ボードのパテ処理。部屋中に粉が舞う中、作業を進めていきます。
最後に天井にシーラーを塗り、黒色に塗装を施し、照明を設置して完成です。
断熱対策を行い、塗装を施した天井はどのような姿になったのでしょうか？
4. 【断熱対策DIY】劇的ビフォーアフター！快適でかっこいい空間へ大変身
DIY後のガレージ天井は、部屋の雰囲気とマッチした、モダンで洗練された空間へと大変身しました。
「統一感のあるかっこいい作業場になりました！」と、＠sorayume_satogaeriさんも満足のいく仕上がりに。
見た目だけでなく、断熱対策もしっかりされているので、夏の暑さや冬の寒さが大幅に軽減されそうです。
機能性だけでなく、デザイン性も両立させてしまう＠sorayume_satogaeriさんのセンスが光るDIYでした！
コメント欄では
- 「もはやプロの仕事ですね！」
- 「凄すぎるやろ！」
など、絶賛する人がいらっしゃいましたよ。
＠sorayume_satogaeriさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
LIMO編集部
