DIYテクニックを発信しているYouTuberが、250万円で購入した古民家の離れに、暖房用の薪ストーブを設置し、「センスが際立っています！」「素敵です」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠sorayume_satogaeri」さん。
投稿された動画は執筆時点で約132万8000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【古民家DIY】寒すぎる作業場に本格薪ストーブを設置！
「＠sorayume_satogaeri」さんは、工業高校を卒業しているものの建築に関しては素人のDIY初心者。
できるだけ【安く】【簡単に】【それっぽく】の三拍子をモットーにモノづくりに挑戦しています。
現在は、仕事がお休みの日に手伝ってくれる彼女さんと協力して、250万円で購入した古民家のリノベーションを進めています。
今回の動画では、離れに暖房用の薪ストーブを設置します。
変身前の離れは、断熱材と石膏ボードを貼り終えてはいるものの、まだ寒さが厳しい状態でした。
こんな状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】本格的な薪ストーブ→暖かくて雰囲気抜群に
こちらがビフォーアフターの画像。
本格的な薪ストーブが設置され、暖かさと素敵な雰囲気を兼ね備えた空間に生まれ変わっています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【古民家DIY】煙突設置から防火対策までの本格作業
今回設置するのは、兵庫県から石川県まで軽トラで往復1000kmの旅をして運んできたという重量は100kg以上もある薪ストーブです。
まず、2階の床板を剥がし、木材で補強したら煙突を通す開口部を作ります。煙突が通る部分には、火災防止用の「めがね石」を設置します。
ストーブを設置する背面にも、黒い炉壁を取り付け防火対策を行いました。
薪ストーブを慎重に配置したら、煙突を外に出す壁に設置する「めがね石」の製作。めがね石には、ケイカル板とロックウールを仕込み防火対策もバッチリです！
窓枠を利用してめがね石を設置して、2階に貫通させた煙突を外に出ししっかり固定したら完成です。
プロ顔負けの本格作業で、＠sorayume_satogaeriさん家の離れはどのように変身したのでしょうか？
4. 【古民家DIY】劇的ビフォーアフター！最高にカッコいい薪ストーブのある作業空間が完成
DIY後の離れは、大型の薪ストーブが存在感を放つ、雰囲気抜群の空間へと大変身！黒い耐熱パネルと洗練されたデザインの薪ストーブが、インダストリアルな雰囲気を演出し、冬でも快適に作業できそうです！
ガラス越しに見える炎が美しく、見た目も機能も申し分なし。初めて火を入れた時の満足そうな様子が印象的です。
複雑な煙突ルートも、防火対策をしっかり施した安全な施工で、プロ顔負けの仕上がりとなりました！
コメント欄では
- 「センスが際立っています！」
- 「素敵です」
など、絶賛する人がいらっしゃいましたよ。
＠sorayume_satogaeriさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
LIMO編集部
