DIYテクニックを発信しているYouTuberが、ガレージの作業机に、透明なアクリルパイプを使った集塵システムを作り、「すげえええ」「素晴らしい」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠sorayume_satogaeri」さん。
投稿された動画は執筆時点で約155万6000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【ガレージDIY】作業で出る木くずを一掃！作業机に集塵機能をプラス
「＠sorayume_satogaeri」さんは、22歳の時に250万円で購入した古民家のリノベーションを進めているDIYer。
できるだけ【安く】【簡単に】【それっぽく】の三拍子をモットーにモノづくりに挑戦しています。
今回は、ガレージの作業机に集塵システムを追加する様子を紹介します。
丸ノコなどの電動工具で木材を切ると木くずが飛び散り、「作業後の掃除が大変」と感じる方も多いのではないでしょうか。
そんなDIYあるあるな悩みを解決していきます。
2. 【ビフォーアフター】ガレージにある作業机→集塵システム完備の快適作業スペースに
こちらがビフォーアフターの画像。
作業机に集塵システムが設置され、快適な作業スペースに変身していますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【ガレージDIY】アクリルパイプで集塵の様子が見える！機能性抜群のシステム作り
まず、作業机の裏面にパイプを通すための穴を開けます。
開けた穴にプラスチック製のT字型コネクターを通し、透明アクリルパイプを組み合わせ、根元部分にも木くず収納用のホースをつなぎます。
次に、集塵ポートを使って丸ノコとアクリルパイプをホースでつなぎます。
実際に丸ノコで木材をカットしてテストすると、透明なアクリルパイプの中を木くずが勢いよく吸い込まれていく様子がはっきりと見えます。
機能確認後、部品を一度取り外し、アクリルパイプ以外の部品をガレージの雰囲気に合わせてアイアンペイントで塗装。
塗装が乾いたら、作業机にしっかりと固定して完成です。
集塵システムを作り、＠sorayume_satogaeriさん家の作業机はどのように変身したのでしょうか？
4. 【ガレージDIY】劇的ビフォーアフター！快適すぎる作業環境が完成
DIY後の作業台は、一部黒く塗装された集塵システムが設置され、機能的でスタイリッシュな作業スペースへと大変身しました。
木くずが飛び散ることなくスムーズに吸引され、作業後の掃除の手間が大幅に削減されそうです。
透明なアクリルパイプを使用したことで、集塵している様子が一目で確認できるのも魅力的ですね。
コメント欄では
- 「すげえええ」
- 「素晴らしい」
など、絶賛する人がいらっしゃいましたよ。
＠sorayume_satogaeriさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
LIMO編集部
