2月に入り、寒さが一段と厳しくなるこの時期、新年度を前に家計の状況を改めて見直しているご家庭も多いのではないでしょうか。
40歳代や50歳代は、多くの会社員にとって収入がピークを迎える傾向にある大切な時期です。
しかし、統計上の給与水準は高い一方で、長期化する物価高の影響で家計の現実は厳しさを増しています。
総務省が2026年1月30日に公表した「2020年基準 消費者物価指数 東京都区部(2026年1月速報値)」によると、生鮮食品とエネルギーを除いた指数は前年同月比で2.4%上昇しています。
物価の上昇は依然として続いており、多くのご家庭で「収入は増えているはずなのに、生活にゆとりが感じられない」という状況が続いているかもしれません。
また、世帯ごとの貯蓄額を見ても「平均値」と実態に近いとされる「中央値」には大きな隔たりがあり、経済的なゆとりは二極化の傾向にあります。
このような状況の中、最新の調査から「働き盛り世代」の家計管理が新たな段階に入っていることが明らかになりました。
本記事では、物価高という逆風の中で「40歳代・50歳代の貯蓄額」にどのような変化が見られるのかわかりやすく解説していきます。
