7. まとめにかえて
統計データが示すように、老後の家計は毎月の赤字や、突発的な医療・介護費といった不確実な支出への備えが欠かせません。
まずは家計の全体像を正確に把握し、固定費の見直しや収入の確保、公的制度の活用(年金の繰下げ受給など)を検討することが基本となります。
そのうえで、新NISAなどを通じた積立投資も含め、預貯金だけに頼らない形で資産寿命をどう延ばすかを考えていくことが、現実的な老後対策につながるでしょう。
参考資料
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「高齢期と年金をめぐる状況」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
マネー編集部貯蓄班