【ソニー】「大復活したレグザの例もある」列島に衝撃を与えたテレビ事業分離、意外と多いポジティブな声「ブラビアは高すぎて買えなかった」
TCL出資の新会社は2027年4月に事業開始予定
PJ McDonnell/shutterstock.com
ソニー株式会社が2026年1月20日に発表したテレビ事業分離のニュースにSNSで衝撃が走っています。「まさかソニーのテレビまで…」と嘆く人がいる一方で、意外にもポジティブな反応も多いようです。
1. 【ソニーがテレビ事業を分離】ソニーとTCLの合弁会社に事業を継承
今回のニュースが発表されたのは、2026年1月20日。
内容は、同社がTCL Electronics Holdings Limited(以下、TCL)とソニーのホームエンタテインメント事業を承継した合弁会社を立ち上げ、テレビやホームオーディオなどの機器の製品開発・設計から製造・販売・物流及び顧客サービスまで一貫した事業をグローバルで展開していくというものでした。
TCLはテレビ出荷台数で世界シェア2位を誇る巨大メーカーです。日本法人を15年に立ち上げて以来、グローバル企業のスケールメリットを生かしたコスパと開発力でじわじわとシェアを拡大。24年には国内台数シェアで8.1%を記録するなど、すでに有力ブランドの一角となっています。
最大のポイントは、ソニーのテレビブランド「ブラビア」が、TCLが過半数の出資比率を占める合弁会社(TCL:51%、ソニー:49%)に事業を継承するということです。製造と運営の主導権を握るのはTCLとなるため、事実上の事業売却ではないかと衝撃が広がりました。
著者
1990年生まれ。福岡県福岡市出身。明治大学文学部史学地理学科卒。2023年に株式会社モニクル傘下の株式会社モニクルリサーチに入社。
モニクルリサーチ入社前は株式会社BCNで、デジタル生活を応援するランキング情報誌「BCNランキング」、流通業界特化の専門紙「BCN RETAIL REVIEW」、家電・グルメ・マネー・ヘルスケア・ライフスタイルの最新トレンドを発信するニュースサイト「BCN+R」、法人向けIT業界特化の専門紙「週刊BCN」などの媒体で編集・記者として10年間活動。業界のキーパーソンを数多く取材し、1000本以上の記事を執筆する。
専門領域は家電全般、テクノロジー、ポイ活、リテールなど。家電やテクノロジーの分野では、定量的なデータに基づく正確な市場分析とユーザー目線の忖度のないレビューを得意とする。ポイ活の分野では、関係者への取材と実践を通して得た知識をもとに、消費者に利便性を分かりやすく伝える記事を多数執筆。セミナーや座談会のモデレーターも務める。
スポーツ競技に幅広い見識があり、特に野球は年間300試合以上を観戦するなど、熱烈な愛情を持っている。スポーツビジネスを経済的な観点で分析する記事の執筆にも力を入れている。その他、世間で話題になったトレンドを幅広くウォッチしており、ジャンルを横断した独自の分析記事も制作している。
最終更新日:2027/07/14