5. ライフコース別で見る厚生年金・国民年金のモデル年金額

働き方や生き方が多様化する今、「将来、自分はどのくらいの年金を受け取れるんだろう？」と気になっている人もいるでしょう。

厚生労働省は、今回の年金改定の発表と同時に、「多様なライフコースに応じた年金額の例」も示しています。

ここでは、年金加入経歴を5つのパターン（男性2パターン、女性3パターン）に分類し、「2025年度に65歳になる人」を想定した年金額の概算が提示されています。

ライフコース別のモデル年金額

ライフコース別のモデル年金額

出典：厚生労働省「令和7年度の年金額改定についてお知らせします」

5.1 モデルケース①：男性（厚生年金加入が中心の場合）

年金月額の目安：17万3457円

  • 平均厚生年金期間：39.8年
  • 平均収入：50万9000円※賞与含む月額換算。以下同じ。
  • 基礎年金：6万8671円
  • 厚生年金：10万4786円

5.2 モデルケース②：男性（国民年金加入が中心の場合）

年金月額の目安：6万2344円

  • 平均厚生年金期間：7.6年
  • 平均収入：36万4000円
  • 基礎年金：4万8008円
  • 厚生年金：1万4335円

5.3 モデルケース③：女性（厚生年金加入が中心の場合）

年金月額の目安：13万2117円

  • 平均厚生年金期間：33.4年
  • 平均収入：35万6000円
  • 基礎年金：7万566円
  • 厚生年金：6万1551円

5.4 モデルケース④：女性（国民年金加入が中心の場合）

年金月額の目安：6万636円

  • 平均厚生年金期間：6.5年
  • 平均収入：25万1000円
  • 基礎年金：5万2151円
  • 厚生年金：8485円

5.5 モデルケース⑤：女性（第3号被保険者期間が中心の場合）

年金月額の目安：7万6810円

  • 平均厚生年金期間：6.7年
  • 平均収入：26万3000円
  • 基礎年金：6万7754円
  • 厚生年金：9056円

これらの年金額の例を見ても分かるように、厚生年金の加入期間や現役時代の平均収入によって、年金月額は大きく変動します。

特に、現役時代に国民年金と厚生年金のどちらを中心に加入していたかによって、老後の受給額は大きく変わることが見て取れます。

6. シニア世帯の収入源：公的年金への依存度はどのくらいか

厚生労働省が公表した「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」から、高齢者世帯（※）の収入の実態を見ていきましょう。

まず、高齢者世帯全体の平均的な所得構成を見ると、収入の63.5%を「公的年金・恩給」が占めており、次いで仕事による収入である「稼働所得」が25.3%、「財産所得」が4.6％となっています。

しかし、これはあくまで全体の平均値です。

「公的年金・恩給を受給している世帯」に絞ると、収入のすべてが「公的年金・恩給」である世帯が43.4%にものぼることがわかっています。

※高齢者世帯：65歳以上の者のみで構成するか、又はこれに18歳未満の者が加わった世帯

6.1 総所得に占める公的年金・恩給の割合で見る世帯構成

高齢者世帯の総所得に占める「公的年金・恩給」の割合別世帯構成

高齢者世帯の総所得に占める「公的年金・恩給」の割合別世帯構成

出典：厚生労働省「2024（令和6）年　国民生活基礎調査の概況」II　各種世帯の所得等の状況

  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が100％の世帯：43.4%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が80～100％未満の世帯：16.4％
  • 公적年金・恩給の総所得に占める割合が60～80％未満の世帯：15.2%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が40～60％未満の世帯：12.9%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20～40％未満の世帯：8.2%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20％未満の世帯：4.0%

このようにシニア全体で見れば稼働所得なども一定の割合を占めていますが、年金受給世帯に絞ると、その半数近くが公的年金収入のみに頼って生活しているという実態が浮き彫りとなっています。

7. まとめ

今回は、60歳代から90歳以上までの年金平均受給額を、厚生年金と国民年金に分けて年代別・男女別に見てきました。

データからは、現役時代の働き方によって将来の年金額が大きく変わること、特に厚生年金と国民年金では受給額に大きな差があることがわかります。

ご自身の将来の年金額が気になる方は、日本年金機構の「ねんきんネット」などを活用して、一度試算してみてはいかがでしょうか。

具体的な見込額を把握することで、老後の生活設計がより立てやすくなります。

公的年金だけで生活費をまかなうのが難しい場合は、iDeCoやNISAといった制度を活用した資産形成を検討するのも一つの方法です。

この記事が、ご自身のライフプランを見つめ直すきっかけとなれば幸いです。

参考資料

石津 大希