昨年（2025年）「団塊の世代」が全員75歳以上となり、本格的な超高齢社会に突入した日本において、老後資金への不安は一段と切実なものとなっています。
特に家計を圧迫しているのが、昨年9月末に終了した「後期高齢者医療費の負担抑制措置」の影響です。
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」の結果でも、生活にゆとりがないと感じる70歳代（二人以上世帯）の57.7%が「物価上昇」を懸念。
さらに、それに次ぐ切実な関心事項として22.6%が「医療費の自己負担増」を挙げています。もはや、止まらない物価高と医療費増のダブルパンチは、シニアの家計にとって最大の懸念材料といえるでしょう。
本記事では、負担増の現状を整理しつつ、最新の公的資料から75歳以上夫婦の「生活費」「年金」「貯蓄」のリアルな数字を解き明かします。
