来週土曜日の4月13日は「喫茶店の日」です。この「喫茶店の日」は、今から129年前の明治21年（1888年）4月13日に、東京・上野に日本初の喫茶店「可否茶館」が開業したことに由来します。
日常生活で喫茶店が必要不可欠だという人も少なくないでしょう。しかし、人々の生活様式や消費行動が大きく変わる中で、喫茶店の位置付けも大きく変わってきているように思われます。
まず、1970年代に歌謡曲の曲名や歌詞で頻繁に登場した「喫茶店」という言葉そのものが、ほとんど“死語”になった印象があります。既に、“コーヒー屋さん”という一般抽象的な言葉を使う時代は過ぎ、“スタバ”とか“ドトール”といったチェーン店名を使うのが普通になっているような気もします。
日本国内における喫茶店の数は35年間で▲57％の激減
ところで、日本国内における喫茶店の数はどうなっているのでしょうか？
全日本コーヒー協会の統計資料によると、喫茶店の「事業所数」は、1981年の15万4,630をピークに減り続けており、直近の2016年は6万7,198となり、前回（2014年は6万9,983）に続いて7万割れとなっています。残念ながら2016年以降はデータの更新がありませんが、それから2年が経った現在（2018年末）では、もう少し減っている可能性が高いと見られます。
また、喫茶店の従業員数は、同じく1981年の57万6千人をピークに、2016年は約32万9千人へ減少しました。なお、前回（2014年）から2年間で約▲1万人の減少です。
ただ、中期的にみれば、事業所数より減少ペースが緩やかであることから、喫茶店の大型化（マス・マーチャンダイジング化）を推測することができます。こちらも2016年以降のデータ更新がありませんが、傾向は大きく変わっていないでしょう。
