日本の株式市場の主な売買の主体が外国人投資家だということを考えれば、「上場時の時価総額が100億円や200億円では、仮にIPOで一部を保有してもポートフォリオ全体に占める比率は小さくインパクトに欠ける」というのはよく聞くコメントです。IPOはそもそもスルーするという外国人の機関投資家もいます。

こうなると、国内で数多くあるIPOは一体誰のためのイベントかという話になります。

取引所には、日本の個人投資家の投資利益を守るためにも上場の判断はこれまで以上に基準を厳しくするなどして、しっかりやってもらいたいところです。そうでなければ、「預貯金から投資へ」というスローガンは本物とはならないでしょう。

最後に話はそれますが、株式市場のユニバースがしっかりしていれば、海外から日本の株式市場を見ている外国人投資家も少なくともインデックスとしての日本株に興味を持ってくれるというものです。

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青山 諭志