2.1 食費、工夫しだいで抑えることは十分に可能
食費は消費支出全体の約3割を占めており、家計の中でも最も大きな割合を占める項目です。
平均的に金額の大きい項目である一方、世帯ごとの差が出やすく、意識的に節制することで支出を抑えることが十分に可能です。
自炊を心がけたり、あらかじめ予算を決めて買い物をするなどの工夫により、健康を損なうことなく、無理のない形でコストを抑えることができます。
また、老後は時間にゆとりがあるからこそ、これまで挑戦できなかった手の込んだ料理にチャレンジしたり、新しい食材を取り入れてみたりと、節約と同時に日々の暮らしに楽しみを取り入れることも可能です。
毎日の食事だからこそ、無理のない範囲で楽しみながら工夫を重ねていくことが、長く続けるためのポイントといえるでしょう。
2.2 光熱費、こまめな節電・節水の意識などがポイント
光熱費は、電気・ガス・水道といった生活に欠かせないライフラインにかかる費用であり、過度に節約しすぎると日常生活に支障をきたす恐れがあるため、無理をせず、不要な浪費を減らす工夫が求められます。
たとえば、こまめな節電・節水を意識するほか、電力やガスの契約プランを見直す、省エネ性能の高い家電に切り替えるといった対策が効果的です。
生活の質を落とさずに支出をコントロールするためにも、健康を第一に考え、無理なく楽しみながら節約に取り組むことがポイントです。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)/CFP®/J-FLEC認定アドバイザー
FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)」を保有。
早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。
現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省(国税庁)といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC(金融経済教育推進機構)認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。
大の犬好きで、現在も愛犬と暮らす。JADP認定の「動物介護士®」「動物介護ホーム施設責任者®」「ペットセラピスト®」の資格を取得。確かな金融知識を持ちながらも、生活者としてのリアルなライフスタイルやペットケアへの深い造詣を日々の活動の糧としている。
(2026年6月26日更新)