秋の気配が感じられるようになりました。
今年も残すところ3カ月となり、家計を見直して本格的に貯蓄に取り組もうと考えている方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、最新の金融データであるJ-FLEC（金融経済教育推進機構）の2024年調査をもとに「20歳代～70歳代の貯蓄額」を単身世帯と二人以上世帯にわけてご紹介します。
これからの資産形成について考えるきっかけにしていただければ幸いです。
1. 【単身世帯】みんなの貯蓄額はいくら？年代別の「平均貯蓄額と中央値」
貯蓄の状況は、単身世帯と二人以上世帯とで大きく違いがあります。
ここでは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が実施した「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」をもとに、まず単身世帯の貯蓄額データを見ていきましょう。
※本データの金融資産には、預貯金のほか株式・投資信託・生命保険なども含まれます。また、日々の生活費の引き落としや支払いに使う普通預金の残高は対象外となっています。
単身世帯・20〜70歳代の貯蓄額（平均値と中央値）は、以下のとおりです。
- 20歳代：平均値161万円・中央値15万円
- 30歳代：平均値459万円・中央値90万円
- 40歳代：平均値883万円・中央値85万円
- 50歳代：平均値1087万円・中央値30万円
- 60歳代：平均値1679万円・中央値350万円
- 70歳代：平均値1634万円・中央値475万円
※上記は、「金融資産を保有していない世帯」を含むデータです。
平均値は、貯蓄額の大きい世帯が含まれることで数値が押し上げられる傾向があります。
そのため、実際の状況を把握するには「中央値」に注目する方がより適切です。
さらに年代別の分布を見ると、貯蓄がゼロ、つまり金融資産を持たない世帯も一定数存在していることがわかります。
1.1 【年代別】単身世帯で「貯蓄ゼロ」の世帯はどのくらいいるのか？
- 20歳代：36.6％
- 30歳代：33.4％
- 40歳代：33.3％
- 50歳代：40.2％
- 60歳代：27.7％
- 70歳代：27.0％
先述のとおり、貯蓄ゼロ世帯の割合が最も多いのは50歳代の40.2％です。
本来であれば収入のピークを迎える年代ですが、実際には十分な貯蓄を確保できていない世帯が目立ちます。
とりわけ、現在の40歳代後半から50歳代は「就職氷河期世代」にあたり、当時の厳しい就職状況がその後の資産形成の難しさに影響していると考えられます。
2. 【二人以上世帯】みんなの貯蓄額はいくら？年代別の「平均貯蓄額と中央値」
続いて、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の同資料より二人以上世帯における貯蓄額の平均と中央値を確認していきます。
※本データの金融資産には、預貯金のほか株式・投資信託・生命保険なども含まれます。また、日々の生活費の引き落としや支払いに使う普通預金の残高は対象外となっています。
二人以上世帯・20〜70歳代の貯蓄額（平均値と中央値）は、以下のとおりです。
- 20歳代：平均値383万円・中央値84万円
- 30歳代：平均値677万円・中央値180万円
- 40歳代：平均値944万円・中央値250万円
- 50歳代：平均値1168万円・中央値250万円
- 60歳代：平均値2033万円・中央値650万円
- 70歳代：平均値1923万円・中央値800万円
※上記は、「金融資産を保有していない世帯」を含むデータです。
単身世帯と比較すると、どの年代でも平均値・中央値ともに二人以上世帯の方が高い水準にあります。
ただし、二人以上世帯であっても、貯蓄ゼロ、すなわち金融資産を持たない世帯が一定数存在している点は見逃せません。
2.1 【年代別】二人以上世帯で「貯蓄ゼロ」の世帯はどのくらいいるのか？
- 20歳代：22.8％
- 30歳代：24.5％
- 40歳代：25.7％
- 50歳代：29.2％
- 60歳代：20.5％
- 70歳代：20.8％
「貯蓄ゼロ」世帯の比率は、単身世帯と比べればどの年代でも低めですが、二人以上世帯の中で最も高いのは50歳代の29.2％となっています。
この年代は、教育費や住宅ローンの返済に加え、さまざまな保険料など固定的な支出が重なる時期であり、その分貯蓄に充てられる余力が限られてしまう傾向があります。
3. 【老後のリアルな収入事情】老後に向けて「貯蓄」を進めておきたい理由とは？
貯蓄の目的は人それぞれですが、特に現役世代にとって欠かせないのが「老後」に備えた貯蓄です。
その理由は、公的年金だけで老後の生活費をすべて賄うのは簡単ではないからです。
厚生労働省年金局が公表した「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、平均受給額は国民年金で月額5万7584円、厚生年金（国民年金を含む）で月額14万6429円となっています。
もっとも、国民年金・厚生年金ともに、受給額は加入状況や納付期間などによって大きく異なります。
現役時代に一度も厚生年金へ加入していない場合、老後に受け取れるのは国民年金のみとなります。
2025年度の満額は月額6万9308円ですが、年金額は40年間の保険料納付状況に基づいて決まるため、未納や免除があると満額より少なくなります。
その結果、国民年金の受給額は月1万円未満から7万円前後まで幅が出るのです。
一方、厚生年金は加入期間や収入額が反映されるため、月1万円未満から30万円を超える場合まで、さらに大きな個人差が生じます。
※厚生年金の月額には国民年金部分が含まれます。
厚生年金は一見すると手厚い制度に思われがちですが、実際の受給額を見てみると、その状況は必ずしも全員同じではありません。
平均は14万円台ですが、内訳を見ると男性は17万円台、女性は10万円台に集中しています。
日常の生活費と比べれば、公的年金だけで十分に暮らせると考える人は少数派でしょう。
老後がどれほどの期間に及ぶかは誰にも分からないため、年金に全面的に頼るのではなく、足りない部分を補える資金を自ら用意しておくことが安心につながります。
現役時代から老後資金の形成に取り組むことこそ、豊かなセカンドライフを迎えるための第一歩といえるでしょう。
4. まとめ
本記事では、最新データをもとに、単身・二人以上世帯の年代別貯蓄額、特に「中央値」のリアルをご紹介しました。
公的年金だけでは生活を賄うのが難しい現在、「老後に備える貯蓄」は避けて通れない課題です。
物価高の今だからこそ、ライフスタイルや家計に合った方法で老後資金の準備を少しずつでも進めていくことが大切です。
状況に応じて無理なく「できる範囲で一歩ずつ」将来に向けた準備をはじめてみてはいかがでしょうか。
参考資料
マネー編集部貯蓄班
