2.2 【二人以上・勤労者世帯】貯蓄残高別の平均年収

  • 貯蓄100万円未満：544万円
  • 貯蓄100～200万円：625万円
  • 貯蓄200～300万円：693万円
  • 貯蓄300～400万円：736万円
  • 貯蓄400～500万円：696万円
  • 貯蓄500～600万円：709万円
  • 貯蓄600～700万円：755万円
  • 貯蓄700～800万円：754万円
  • 貯蓄800～900万円：828万円
  • 貯蓄900～1000万円：797万円
  • 貯蓄1000～1200万円：797万円
  • 貯蓄1200～1400万円：809万円
  • 貯蓄1400～1600万円：862万円
  • 貯蓄1600～1800万円：827万円
  • 貯蓄1800～2000万円：876万円
  • 貯蓄2000～2500万円：861万円
  • 貯蓄2500～3000万円：943万円
  • 貯蓄3000～4000万円：979万円
  • 貯蓄4000万円以上：1087万円

二人以上「勤労者世帯」に限定すると、貯蓄100万円未満で平均年収544万円、貯蓄4000万円以上では平均年収1087万円となっており、平均年収の差は2倍に達します。

現役世代である勤労者世帯の方が、より収入と貯蓄残高の相関が鮮明に表れているといえるでしょう。

ただし、注意したいのは「年収が高ければ自動的に貯蓄が増える」というわけではない点です。

年収が高い層でも貯蓄が少ない世帯は一定数存在し、収入に比例して貯蓄が積み上がるとは限りません。

使い方やライフイベントによって、同じ収入でも貯蓄額には大きな差が出ます。

3. 老後資金は「人それぞれ」だからこそ計画的に備えを

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今回の総務省統計局のデータからも明らかなように、日本の世帯における貯蓄額には大きな格差があります。

4000万円以上の資産を持つ世帯が13.9％存在する一方で、100万円未満の世帯も同じくらいの割合を占めています。

つまり、老後に必要となる資金水準や安心感は、各世帯の収入・支出・ライフスタイルによって大きく変わるということです。

老後資金づくりにおいて重要なのは、具体的な生活費や医療・介護費を試算したうえで、毎月どの程度を積み立てていくか、あるいはどの金融商品を利用するかを決めること。

また、支出の見直しだけでなく「収入を増やす」視点も大切です。

副業や継続就業、そして税制優遇の新NISAなどを活用した積立投資など、現代は選択肢が広がっています。

もちろん投資にはリスクが伴いますが、時間を味方につけることでリスクを抑えつつ資産を育てることも期待できます。

必要な老後資金は一律ではなく、人によって異なります。

だからこそ、まずは自分の家計状況を把握し、無理のない範囲で備えを進めていくことが何よりも重要です。

今日の一歩が10年後、20年後の安心につながることを意識し、現実的なマネープランを考えていきましょう。

参考資料

加藤 聖人