秋が深まり、今年も残りわずかとなりましたが、この時期に金融資産や将来の生活設計について考える方も多いのではないでしょうか。
長期的な資産形成を考える上で、無視できないのが「老後資金」の準備です。年金だけでは不安、という声が聞かれる中、実際に年金を受け取る際に最低限確保しておきたい金融資産はいくらだと、人々は考えているのでしょうか。
物価高や社会情勢の不透明感が続く今、現役世代からシニア世代まで、幅広い年代の人々が描く老後への備えの意識は、非常に重要なテーマとなっています。
本記事では、金融経済教育推進機構が実施した「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」のデータをもとに、20歳代から70歳代の各年代が考える、年金支給時に最低準備しておくべき金融資産残高の平均額を詳しく分析します。
1. 「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」は平均いくら？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に、20歳代～70歳代が考える「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」の平均額を見ていきましょう。
各年代が考える「年金受給開始までに最低限準備しておきたい金融資産額」は、平均でおよそ1500万円〜2300万円となっています。
- 20歳代：1512万円
- 30歳代：2024万円
- 40歳代：2304万円
- 50歳代：1916万円
- 60歳代：2110万円
- 70歳代：1738万円
必要な生活費はライフスタイルによって異なりますが、物価上昇が続く中、老後に困らないだけの資金は確保しておきたいところです。
