9月も下旬に入りました。徐々に秋が深まり、キャリアや将来の働き方について改めて考える方も多いのではないでしょうか。
近年では共働き家庭が増え続けており、厚生労働省の「令和5年版厚生労働白書」によれば、2022年の共働き世帯数は1262万世帯にのぼりました。子育てや老後の貯蓄を見据えて「二人で働いて支え合う」スタイルは、いまや一般的になっています。
特に女性は、ライフイベントや働き方の選択に幅があり、それによって収入水準が大きく左右されます。
現役世代のなかで、多くの人が「高収入」の目安として意識するのが「年収1000万円」というラインです。なんとなく男性のイメージが強いかもしれませんが、実際には年収1000万円を超えている女性も一定数存在します。
この記事では、女性の平均年収や年収1000万円超を達成している割合、さらに高収入を目指すためのポイントを整理しました。秋の夜長に、ご自身のキャリアや収入アップの可能性について考えるヒントにしていただければ幸いです。
1. 30歳代・40歳代・50歳代の「女性の平均年収」はいくら？
国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」を参考に、女性の平均年収を確認していきましょう。
- 30～34歳：345万円
- 35～39歳：336万円
- 40～44歳：343万円
- 45～49歳：343万円
- 50～54歳：343万円
- 55～59歳：330万円
男性の平均年収は年齢とともに徐々に上昇する傾向がある一方、女性は30歳代以降ほぼ横ばいで推移し、300万円台にとどまっているのが実情です。
そのため、一般的なキャリアパスでは年収1000万円に到達するのは難しく、加えて雇用形態も大きな影響を及ぼしています。
総務省統計局「労働力調査（基本集計）2024年（令和6年）平均結果の要約」によると、雇用者全体のうち非正規雇用の割合は36.8％にのぼり、そのうち女性の非正規雇用者は1444万人で、前年より3万人増加しています。
非正規雇用は昇給や昇進の機会が限られるため、収入が伸びにくい大きな要因のひとつです。
では、実際に「年収1000万円」を得ている人はどのくらいいるのでしょうか。
ここからは、日本全体における年収1000万円層の割合を確認し、そのハードルの高さを見ていきましょう。
2. 日本に「年収1000万円以上」はどのくらいいるの？
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」を参考に、日本の給与所得者のうち、年収1000万円以上を稼ぐ人の割合を見てみましょう。
2.1 【全体・男女別】日本の給与所得者「年収1000万円以上」の割合
- 全体：5.5%
- 男性：8.6%
- 女性：1.4%
日本の給与所得者全体で、年収1000万円を超える人の割合は5.5％にとどまっています。
内訳を見ると、男性は8.6％であるのに対し、女性はわずか1.4％。
つまり女性の場合、年収1000万円以上を得ている人はおよそ71人に1人という割合になります。
3. 【職種別】最も年収が高いのはどんな仕事？女性の平均年収ランキング！
2024年12月19日に公開された「女性の平均年収ランキング 職種別【最新版】」（Woman Career by doda）によると、高年収の上位には高度な専門性を求められる職種が並んでいます。
医師は3年連続で第1位を維持、特に注目されるのは2位のアナリストで、前年比108万円の大幅増となり、全職種中で最も大きな上昇額を記録しました。
- 1位：医師／876万円（前年比＋20万円）
- 2位：アナリスト／836万円（＋108万円）
- 3位：弁護士／774万円（＋29万円）
いずれも医療・金融・法律といった専門性の高い分野であり、年収1000万円を超えることも十分に現実的な職種です。
さらに、トップ10全体を見ると以下のような傾向が見られます。
- コンサル・監査法人・専門事務所系職種が4つ
- 金融系専門職が3つ
- その他、技術系（メディカル）、営業系、企画系が1職種ずつ
つまり、高収入を得ている女性の多くは、特定の分野で専門性を磨いた結果として、そのスキルや知識が高く評価されているケースが大半だといえます。
4. 年収1000万円を目指したい女性が「意識すべき3つのこと」とは
年収1000万円を目指す女性が意識すべき3つのこと4/4
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では、こうした層に近づくためには、どのような働き方やキャリア形成が求められるのでしょうか。
4.1 専門性の高い職種に進む
医療・法律・金融・コンサルティングといった分野は、高度な知識やスキルを求められる一方で、それに応じた高い報酬が期待できる領域です。
資格の取得や専門分野の研究を重ね、こうした業界へのキャリア転換を視野に入れることも、一つの有効な選択肢となるでしょう。
4.2 正社員としてのキャリアを積み上げる
女性は結婚や出産、介護といったライフイベントに合わせて働き方を変えることが少なくありません。
しかし、非正規雇用では昇進や昇給の機会が限られるため、長期的に収入を増やすのは難しいのが現状です。
そのため、できるだけ正社員としてキャリアを積み重ねていくことで、安定した収入基盤を築きつつ、給与の伸びも期待できるでしょう。
4.3 転職やスキルアップで収入の上限を押し上げる
現在の職場に固執せず、より良い条件を求めて転職を検討することも有効です。
その際には、資格の取得や語学力の習得などを通じて自身の市場価値を高めることが重要になります。
年収水準の高い業界へ転職できれば、一気に収入を引き上げるチャンスにもつながるでしょう。
5. 年収アップには資産運用も活用してみて
今回は女性の平均年収や「年収1000万円以上の割合」について見てきました。
女性で「年収1000万円以上」の割合はごく少数であることがわかりました。世代や年収、貯蓄状況によってお金の悩みはそれぞれ異なりますが、近年は物価上昇の影響もあり、生活費の見直しや将来に向けた資産運用を始める世帯が増えています。
特に、NISAやiDeCoといった国の制度が整ってきたことで、計画的な資産形成がしやすくなっています。まずは日々の支出を整理し、無理のない範囲で「お金の有効活用」を意識することが大切です。
