【シニア世代のおひとりさま】毎月2万円以上の赤字に備える！年金制度は「収入の土台」と考えた生活設計が重要 65歳以上年金暮らしの単身世帯が直面する「年金収入と支出のギャップ」にどう立ち向かうべきか解説

3. 将来の年金受給額はどう変わる？働き方別モデルを比較

厚生労働省は、2025年度（令和7年度）の年金額の目安として、「多様なライフコースに応じた年金額例」を5つのパターンで提示しました。

この年金額例は、令和6年の財政検証で作成された将来の年金予測（年金額の分布推計）を基にしています。

具体的には「令和6（2024）年度に65歳になる人」の加入期間や収入をモデルとし、働き方のタイプ（経歴類型）ごと・男女別に概算したものです。

5つのパターンのうち、今回は「厚生年金期間中心」で働いた場合の年金額例を、男女別に見てみましょう。

年金月額：17万3457円（+3234円）

年金月額：13万2117円（+2463円）

男女2つのモデルを比べると、年金月額に約4万1000円の差があります。

この背景には、モデルとなっている現役時代の「平均収入の差（月額換算で約15万円）」と「厚生年金加入期間の差（約6.4年）」があると考えられるでしょう。

厚生年金は、収入が高く、加入期間が長いほど受給額が増える仕組みのため、これらの違いが将来の年金額に大きく反映されていることが分かります。

ちなみに、国民年金（第1号被保険者）期間中心の場合、男性6万2344円、女性6万636円です。ここでも、上乗せ部分としての厚生年金の大きさが分かります。

上記の例からも分かるように、現役時代の働き方や収入などによって、将来の年金額は大きく変わります。ご自身の年金見込み額は、「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認しておきましょう。