攻めるインテル、19年も高水準の設備投資継続へ オレゴンなど各工場でクリーンルーム拡張、アリゾナも投資再開

8月ごろから表面化してきた、インテルのCPU供給不足の問題。Acerなど台湾PCメーカーは2018年下期の不安要素としてこの問題を取り上げたほか、日系メーカーの間でもこれを問題視する向きが強まってきた。この問題に対し、インテルの暫定CEOであるBob Swan氏が9月28日に、顧客向けに異例の書簡を発表するなど、事態は広範囲にわたる可能性が出てきた。

2018年中ごろから一気に風向きが変わった半導体設備投資。サムスンや東芝といったメモリー大手各社が新規投資を抑制するなど、18年上期の好調から一転、下期は調整局面となった。そのなかでも、韓国SKハイニックスだけは強気の投資戦略を維持していた。DRAMならびにNANDフラッシュで設備導入時期の前倒しを要請、シェアや技術格差を埋める好機と捉え、積極的な動きを見せていた。しかし12月に入り、その姿勢が一気に崩れた。韓国・清州にあるNAND新工場「M15」の設備導入を中断、中国・無錫にあるDRAM新棟「C2F」の導入規模に関しても、見直しがかかったもようだ。

半導体メモリー大手の米Micron Technology（マイクロンテクノロジー）経営陣の顔ぶれがここ1年半で様変わりしている。サンディスク（ウエスタンデジタルが買収）共同創業者のSanjey Mehtotra氏が2017年に社長兼CEO（最高経営責任者）に就任して以降、古巣のサンディスク幹部を次々と引き抜き、要職に就かせている。急速な“サンディスク化”が進んでいる状況で、事業戦略にも変化が見て取れるようになってきた。