季節が移り変わるこの時期、仕事やお金について改めて考えてみる方も多いのではないでしょうか。そんな中で注目したいのが、「大企業」と「中小企業」での年収や貯蓄、投資の実態の違いです。
同じように働いていても、企業の規模によって収入や資産形成の状況には意外と大きな差があることがわかってきています。
この記事では、大企業と中小企業の平均的な年収や貯蓄額、株式・投資信託などへの投資状況、さらには業種別の平均年収などもみていきます。
秋の夜長、少し時間ができたときに、自分の働き方やお金との向き合い方を見直すきっかけとして、ぜひ参考にしてみてください。
1. 【大企業と中小企業で比較】「平均年収」にはどれほど違いがある？
まずは、総務省「2024年（令和6年）家計調査／貯蓄・負債編（二人以上の世帯・詳細結果表 8－7表）」を参考に、企業規模ごとの収入事情について確認していきましょう。
なお、企業規模の区分については、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」に基づくと、次のように整理されています。
- 大企業：常用労働者 1000人以上
- 中企業：常用労働者 100～999人
- 小企業：常用労働者 10～99人
では、企業規模別に平均年収を見ていきましょう。
1.1 【企業規模別】「平均年収」はどのくらい？
- 1～9人：630万円
- 10～29人：672万円
- 30～99人：712万円
- 100～299人：772万円
- 300～499人：844万円
- 500～999人：788万円
- 1000人以上：928万円
平均年収を比較すると、大企業に勤める世帯では900万円を超え、他の企業規模と比べて突出して高い水準にあります。
一方で、従業員数が30～999人規模の企業では、おおむね700万～800万円台に収まり、さらに小規模事業所（1～29人規模）では600万円台にとどまるという結果が示されています。
